［ニューヨーク ６日 ロイター］ - 米株式市場でなお割高感が強いハイテク株を巡り、投資家が今後どう向き合うべきか頭を悩ませている。
３月の底値からの相場反発を主導してきたハイテク株 (SPLRCT)だが、最近は値動きが低調で、９月のセクター別の成績は最低クラスにとどまった。９月２日の直近高値からの下落率は約８％と、Ｓ＆Ｐ総合５００種 (SPX)全体のおよそ５％よりも大きい。
それでもＳ＆Ｐ５００の情報技術セクター (SPLRCT)の予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は２５倍前後と、１０年平均を５５％近く上回っている。同セクターのＰＥＲは９月３日に２００４年以降で最高となる２８．４倍に達していた。足元のＳ＆Ｐ総合５００種全体のＰＥＲは２１．８倍だ。
一部の投資家は、新型コロナウイルスの感染増加が続き、米経済の足取りが一段とふらつくようなら、ハイテク株は依然として適切な投資先だとみている。
チェリーレーン・インベストメンツのパートナー、リック・メックラー氏は「ハイテク銘柄は、水準が高過ぎではないか、値上がりのスピードが速過ぎではないか、という固有の問題を抱えている。しかしコロナが年内から来年にかけて米国の根幹を圧迫し続けるとすれば、あなたの資金を守るという点で、なおハイテク銘柄は最善の場所だ」と強調した。
一方、ＲＢＣキャピタル・マーケッツの米国株戦略責任者ロリ・カルバシナ氏は、同社が９月に米株投資家に対して行った調査では、大型ハイテク株とネット関連株をどう扱うかについて明確なコンセンサスが見当たらなかった、と最近の解説リポートで指摘。
「３８％の投資家はこれらの銘柄の押し目買いが妥当と考え、別の３６％は利益確定に動くべきだとみなしている」という。
Ｓ＆Ｐ総合５００種における情報技術株のウエートは２８％で、セクターとしての影響力が圧倒的に大きい。その中でも時価総額トップ２のアップル (O:AAPL)とマイクロソフト (O:MSFT)を見ても、バリュエーションは長期平均をはるかに上回っている。
アップルの予想利益に基づくＰＥＲは３０．１倍で、１０年平均に対するプレミアムは１１６％、マイクロソフトは３１．４倍、７９％だ。
それでも２０００年のドット・コム・バブル局面ほどは過大評価されていないのかもしれない。ＢＭＯキャピタル・マーケッツのチーフ投資ストラテジスト、ブライアン・ベルスキ氏は６日付ノートで、現在のハイテク銘柄のバリュエーションはドット・コム・バブル時代を６０％下回っているとの独自の試算を明らかにした上で、収益力と配当水準、バランスシートはいずれも２０年前よりもずっとしっかりしているとの見方を示し、押し目があれば買うべきだとの見方を示した。
ハイテク株にとって今の評価水準が妥当かどうか次に試される機会は、第３・四半期決算発表シーズンになるだろう。
パンデミックを背景とした急速な仕事のリモート化がハイテク株の追い風になる展開は今後も続く、というのが市場関係者の見立てだ。実際、アナリストが予想するＳ＆Ｐ５００情報技術株の第３・四半期利益は前年同期比で０．６％減と、全セクターで最も落ち込みが小さくなる見通し。Ｓ＆Ｐ総合５００種全体では２１．３％減と見込まれている。
プルデンシャル・ファイナンシャルのチーフ市場ストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は、ハイテク株は今後も常に株式市場の支配的な存在となるだろうと述べた。
（Caroline Valetkevitch記者）