日経平均は4円安でスタート、ＨＯＹＡやＩＮＰＥＸなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;26625.68;-4.18TOPIX;1874.33;-4.12


[寄り付き概況]

　15日の日経平均は4.18円安の26625.68円と4日続落して取引を開始した。
前日14日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は151.91ドル安の30364.83ドル、ナスダックは19.12ポイント高の10828.35で取引を終了した。
ソフトウエアメーカー、オラクル（ORCL）や運送会社フェデックス（FDX）の株価上昇を受け投資家心理が改善し、寄り付き後、上昇。
しかし、5月生産者物価指数（PPI）が消費者物価指数（CPI）に続き大幅な伸びに留まったため、連邦準備制度理事会（FRB）の6月連邦公開市場委員会（FOMC）
での0.75％の利上げが市場にほぼ織り込まれると金利の上昇に伴い売りが加速し、主要株式指数は下落に転じた。
ダウは終日軟調に推移。
引けにかけては、ハイテクが持ち直しナスダック総合指数は小幅高で終了した。


　今日の東京株式市場は、やや売りが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が5日続落となったことが東京市場の株価の重しとなり、また、日本時間の明日未明に米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表やパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の記者会見を控え、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均は下落したものの、ナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇して取引を終えたことが東京市場で安心感となった。

また、外為市場で1ドル＝135円30銭前後と昨日15時頃に比べ60-70銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場の輸出株などの株価の支えとなったことに加え、日経平均が昨日までの3日続落で1600円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いも入りやすく、寄り後、日経平均は一時上げに転じた。
なお、取引開始前に発表された4月の機械受注統計は、民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額
（季節調整済み）が前月比10.8％増だった。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は1.5％減だった。


　セクター別では、鉱業、精密機器、小売業、電気機器、石油石炭製品などが値下がり率上位、海運業、パルプ・紙、不動産業、ガラス土石製品、輸送用機器などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ＨＯＹＡ (TYO:7741)、ＩＮＰＥＸ (TYO:1605)、日立 (TYO:6501)、ソニーG (TYO:6758)、三井ハイテク (TYO:6966)、キーエンス (TYO:6861)、東京海上 (TYO:8766)、７＆ｉHD (TYO:3382)、ＳＭＣ (TYO:6273)、任天堂 (TYO:7974)、アサヒ (TYO:2502)などが下落。
他方、川崎汽船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)、日本郵船 (TYO:9101)、日本郵政 (TYO:6178)、ＫＤＤＩ (TYO:9433)、武田薬 (TYO:4502)、三菱重 (TYO:7011)、東エレク (TYO:8035)、レーザーテック
(TYO:6920)、スズキ (TYO:7269)、ホンダ (TYO:7267)などが上昇している。