[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;28639.47;+160.46TOPIX;1983.89;+7.29
[寄り付き概況]
26日の日経平均は160.46円高の28639.47円と続伸して取引を開始した。
前日25日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は322.55ドル高の33291.78ドル、ナスダックは207.74ポイント高の12639.27で取引を終了した。
ジャクソンホール会議を控えた警戒感に伴う売りに寄り付き後、下落。
しかし、週次の失業保険申請件数が予想外に減少し労働市場の強さが証明されたほか、4-6月期国内総生産(GDP)改定値も予想外に上方修正される強い経済指標を受けて、景気減速懸念が緩和し上昇に転じた。
長期金利の低下でハイテク株も強く、相場の上昇を後押しし引けにかけて一段高となり終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、米長期金利が低下したこともあり、ナスダック総合指数が1%台後半、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が3%台後半の上昇とダウ平均(0.98%上昇)に比べ上昇率が大きかったことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、日本時間の今日午後9時30分に発表される7月の米個人消費支出(PCE)コアデフレータや、ジャクソンホール会議で日本時間の午後11時に予定されているパウエルFRB議長の講演内容を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された8月の東京都区部消費者物価指数(CPI・中旬速報値)は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.6%上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同2.5%上昇だった。
セクター別では、非鉄金属、繊維製品、鉄鋼、機械、電気機器などが値上がり率上位、鉱業、医薬品、パルプ・紙、陸運業、石油石炭製品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG (TYO:9984)、住友鉱 (TYO:5713)、スズキ (TYO:7269)、安川電 (TYO:6506)、コマツ (TYO:6301)、東エレク (TYO:8035)、ソニーG (TYO:6758)、アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)、京セラ (TYO:6971)、日本製鉄 (TYO:5401)、ファナック (TYO:6954)、三井物産 (TYO:8031)、ダイキン (TYO:6367)、キーエンス (TYO:6861)、リクルートHD (TYO:6098)などが上昇。
他方、島津製 (TYO:7701)、第一三共 (TYO:4568)、INPEX (TYO:1605)、東電力HD (TYO:9501)、NTT (TYO:9432)、武田薬 (TYO:4502)などが下落している。
日経平均;28639.47;+160.46TOPIX;1983.89;+7.29
[寄り付き概況]
26日の日経平均は160.46円高の28639.47円と続伸して取引を開始した。
前日25日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は322.55ドル高の33291.78ドル、ナスダックは207.74ポイント高の12639.27で取引を終了した。
ジャクソンホール会議を控えた警戒感に伴う売りに寄り付き後、下落。
しかし、週次の失業保険申請件数が予想外に減少し労働市場の強さが証明されたほか、4-6月期国内総生産(GDP)改定値も予想外に上方修正される強い経済指標を受けて、景気減速懸念が緩和し上昇に転じた。
長期金利の低下でハイテク株も強く、相場の上昇を後押しし引けにかけて一段高となり終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、米長期金利が低下したこともあり、ナスダック総合指数が1%台後半、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が3%台後半の上昇とダウ平均(0.98%上昇)に比べ上昇率が大きかったことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、日本時間の今日午後9時30分に発表される7月の米個人消費支出(PCE)コアデフレータや、ジャクソンホール会議で日本時間の午後11時に予定されているパウエルFRB議長の講演内容を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された8月の東京都区部消費者物価指数(CPI・中旬速報値)は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.6%上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同2.5%上昇だった。
セクター別では、非鉄金属、繊維製品、鉄鋼、機械、電気機器などが値上がり率上位、鉱業、医薬品、パルプ・紙、陸運業、石油石炭製品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG (TYO:9984)、住友鉱 (TYO:5713)、スズキ (TYO:7269)、安川電 (TYO:6506)、コマツ (TYO:6301)、東エレク (TYO:8035)、ソニーG (TYO:6758)、アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)、京セラ (TYO:6971)、日本製鉄 (TYO:5401)、ファナック (TYO:6954)、三井物産 (TYO:8031)、ダイキン (TYO:6367)、キーエンス (TYO:6861)、リクルートHD (TYO:6098)などが上昇。
他方、島津製 (TYO:7701)、第一三共 (TYO:4568)、INPEX (TYO:1605)、東電力HD (TYO:9501)、NTT (TYO:9432)、武田薬 (TYO:4502)などが下落している。