[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;31987.02;+385.37TOPIX;2332.51;+21.83
[寄り付き概況]
2日の日経平均は385.37円高の31987.02円と3日続伸して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は221.71ドル高の33274.58ドル、ナスダックは210.23ポイント高の13061.47で取引を終了した。
ADP雇用統計が予想を下回り、長期金利の低下に連れ寄り付き後、上昇。
その後、ISM製造業景況指数が予想外に悪化したことを背景に金利がさらに低下すると、相場は続伸した。
ハイテクも買われ終日堅調に推移。
連邦準備制度理事会(FRB)は連邦公開市場委員会(FOMC)で市場の予想通り政策金利据え置きを2会合連続で決定、議長も警戒されたほどタカ派姿勢を表明せず終盤にかけて相場は上げ幅を拡大し、終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.64%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が2.33%上昇と、ダウ平均(0.67%上昇)に比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会(FOMC)を通過したことで安心感が広がったことに加え、発表が佳境となっている3月決算企業の中間期決算への期待感が株価を支える要因となった。
一方、東京市場は明日から3連休となることに加え、米国で明日、10月の米雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は10月22-28日に国内株を5週連続で買い越した。
買越額は106億円だった。
セクター別では、精密機器、輸送用機器、卸売業、石油石炭製品、銀行業などが値上がり率上位、鉄鋼、医薬品、その他金融業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、アドバンテスト (TYO:6857)、京セラ (TYO:6971)、スクリーンHD (TYO:7735)、トヨタ (TYO:7203)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、HOYA (TYO:7741)、信越化 (TYO:4063)、OLC (TYO:4661)、キーエンス (TYO:6861)、三菱重 (TYO:7011)、ホンダ (TYO:7267)、ソシオネクスト (TYO:6526)、丸紅 (TYO:8002)、TDK (TYO:6762)などが上昇。
他方、アステラス薬 (TYO:4503)、資生堂 (TYO:4911)、オリックス (TYO:8591)、日本製鉄 (TYO:5401)、デンソー (TYO:6902)、神戸鋼 (TYO:5406)、第一三共 (TYO:4568)、KDDI (TYO:9433)、郵船 (TYO:9101)などが下落している。
日経平均;31987.02;+385.37TOPIX;2332.51;+21.83
[寄り付き概況]
2日の日経平均は385.37円高の31987.02円と3日続伸して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は221.71ドル高の33274.58ドル、ナスダックは210.23ポイント高の13061.47で取引を終了した。
ADP雇用統計が予想を下回り、長期金利の低下に連れ寄り付き後、上昇。
その後、ISM製造業景況指数が予想外に悪化したことを背景に金利がさらに低下すると、相場は続伸した。
ハイテクも買われ終日堅調に推移。
連邦準備制度理事会(FRB)は連邦公開市場委員会(FOMC)で市場の予想通り政策金利据え置きを2会合連続で決定、議長も警戒されたほどタカ派姿勢を表明せず終盤にかけて相場は上げ幅を拡大し、終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.64%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が2.33%上昇と、ダウ平均(0.67%上昇)に比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会(FOMC)を通過したことで安心感が広がったことに加え、発表が佳境となっている3月決算企業の中間期決算への期待感が株価を支える要因となった。
一方、東京市場は明日から3連休となることに加え、米国で明日、10月の米雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は10月22-28日に国内株を5週連続で買い越した。
買越額は106億円だった。
セクター別では、精密機器、輸送用機器、卸売業、石油石炭製品、銀行業などが値上がり率上位、鉄鋼、医薬品、その他金融業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、アドバンテスト (TYO:6857)、京セラ (TYO:6971)、スクリーンHD (TYO:7735)、トヨタ (TYO:7203)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、HOYA (TYO:7741)、信越化 (TYO:4063)、OLC (TYO:4661)、キーエンス (TYO:6861)、三菱重 (TYO:7011)、ホンダ (TYO:7267)、ソシオネクスト (TYO:6526)、丸紅 (TYO:8002)、TDK (TYO:6762)などが上昇。
他方、アステラス薬 (TYO:4503)、資生堂 (TYO:4911)、オリックス (TYO:8591)、日本製鉄 (TYO:5401)、デンソー (TYO:6902)、神戸鋼 (TYO:5406)、第一三共 (TYO:4568)、KDDI (TYO:9433)、郵船 (TYO:9101)などが下落している。