[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;38287.99;+108.53TOPIX;2728.49;+4.41
[寄り付き概況]
14日の日経平均は108.53円高の38287.99円と反発して取引を開始した。
前日13日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は81.33ドル安の39431.51ドル、ナスダックは47.37ポイント高の16388.24で取引を終了した。
根強い利下げ期待に寄り付き後上昇。
その後、4月NY連銀インフレ期待の上昇を受け利下げ期待が後退し相場は失速した。
さらに、今週予定されている消費者物価指数(CPI)の発表を警戒した売りも重しとなりダウは下落に転じ、終盤にかけて下げ幅を拡大。
ハイテクはアップル(AAPL)や決算を控えているエヌビディア(NVDA)の上昇が下支えとなったほか、金利の低下が奏功しプラス圏を維持し、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は9日ぶりに反落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル=156円20銭台と引き続き円安・ドル高水準で推移していることも市場の安心感となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、4月の米卸売物価指数(PPI)、明日は4月の米消費者物価指数(CPI)が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された4月の国内企業物価指数は、前年同月比0.9%上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同0.8%上昇だった。
セクター別では、鉱業、その他製品、海運業、鉄鋼、水産・農林業などが値上がり率上位、証券商品先物、その他金融業、繊維製品、保険業、パルプ・紙などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、リクルートHD (TYO:6098)、スズキ (TYO:7269)、ヤマハ発 (TYO:7272)、ダイキン (TYO:6367)、任天堂 (TYO:7974)、小林製薬 (TYO:4967)、アドバンテスト (TYO:6857)、オリンパス (TYO:7733)、川崎船 (TYO:9107)、SUBARU (TYO:7270)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、INPEX (TYO:1605)、神戸鋼 (TYO:5406)などが上昇。
他方、フジクラ (TYO:5803)、日産化 (TYO:4021)、大和証G (TYO:8601)、日本郵政 (TYO:6178)、ツルハHD (TYO:3391)、アシックス (TYO:7936)、東京海上 (TYO:8766)、ブリヂストン (TYO:5108)、KDDI (TYO:9433)、ホンダ (TYO:7267)、三井不 (TYO:8801)、みずほ (TYO:8411)などが下落している。
日経平均;38287.99;+108.53TOPIX;2728.49;+4.41
[寄り付き概況]
14日の日経平均は108.53円高の38287.99円と反発して取引を開始した。
前日13日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は81.33ドル安の39431.51ドル、ナスダックは47.37ポイント高の16388.24で取引を終了した。
根強い利下げ期待に寄り付き後上昇。
その後、4月NY連銀インフレ期待の上昇を受け利下げ期待が後退し相場は失速した。
さらに、今週予定されている消費者物価指数(CPI)の発表を警戒した売りも重しとなりダウは下落に転じ、終盤にかけて下げ幅を拡大。
ハイテクはアップル(AAPL)や決算を控えているエヌビディア(NVDA)の上昇が下支えとなったほか、金利の低下が奏功しプラス圏を維持し、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は9日ぶりに反落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル=156円20銭台と引き続き円安・ドル高水準で推移していることも市場の安心感となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、4月の米卸売物価指数(PPI)、明日は4月の米消費者物価指数(CPI)が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された4月の国内企業物価指数は、前年同月比0.9%上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同0.8%上昇だった。
セクター別では、鉱業、その他製品、海運業、鉄鋼、水産・農林業などが値上がり率上位、証券商品先物、その他金融業、繊維製品、保険業、パルプ・紙などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、リクルートHD (TYO:6098)、スズキ (TYO:7269)、ヤマハ発 (TYO:7272)、ダイキン (TYO:6367)、任天堂 (TYO:7974)、小林製薬 (TYO:4967)、アドバンテスト (TYO:6857)、オリンパス (TYO:7733)、川崎船 (TYO:9107)、SUBARU (TYO:7270)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、INPEX (TYO:1605)、神戸鋼 (TYO:5406)などが上昇。
他方、フジクラ (TYO:5803)、日産化 (TYO:4021)、大和証G (TYO:8601)、日本郵政 (TYO:6178)、ツルハHD (TYO:3391)、アシックス (TYO:7936)、東京海上 (TYO:8766)、ブリヂストン (TYO:5108)、KDDI (TYO:9433)、ホンダ (TYO:7267)、三井不 (TYO:8801)、みずほ (TYO:8411)などが下落している。