[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;38880.50;+25.13TOPIX;2767.69;-0.81
[寄り付き概況]
29日の日経平均は25.13円高の38880.50円と反発して取引を開始した。
前日28日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は216.73ドル安の38852.86ドル、ナスダックは99.09ポイント高の17019.88で取引を終了した。
連邦準備制度理事会(FRB)高官のタカ派発言を警戒した売りと、半導体セクターの買いが交錯し、寄り付き後、まちまち。
5月消費者信頼感指数が4カ月ぶり上昇したほか、2年債や5年債の入札結果が低調で金利上昇が嫌気され、ダウは続落し終日軟調に推移した。
一方、ナスダックは、エヌビディア(NVDA)の上昇がけん引し、過去最高値を更新しまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が下落したものの、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が0.59%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が1.86%上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル=157円20銭台と、引き続き円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
テクニカル面では、日経平均が昨日段階で38800円台に位置する75日移動平均線に絡んだ上昇相場が続いており、下値は堅いとの見方もあった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が反落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、昨日の海外市場で米長期金利が上昇していることや、国内金利の先高観が強くなっていることが、積極的な買いを手控える要因となったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、鉱業、電気・ガス業、非鉄金属、石油石炭製品、保険業などが値上がり率上位、水産・農林業、ゴム製品、繊維製品、医薬品、海運業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、SOMPO (TYO:8630)、ディスコ (TYO:6146)、ソフトバンクG (TYO:9984)、INPEX (TYO:1605)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)、資生堂 (TYO:4911)、MS&AD (TYO:8725)、HOYA (TYO:7741)、東北電力 (TYO:9506)、東京海上 (TYO:8766)、野村 (TYO:8604)、ルネサス (TYO:6723)、三井海洋 (TYO:6269)などが上昇。
他方、三菱重 (TYO:7011)、川崎船 (TYO:9107)、東電力HD (TYO:9501)、北海道電力 (TYO:9509)、郵船 (TYO:9101)、TOWA (TYO:6315)、OLC (TYO:4661)、ダイキン (TYO:6367)、ファーストリテ (TYO:9983)、KDDI (TYO:9433)、リクルートHD (TYO:6098)、トヨタ (TYO:7203)、武田薬 (TYO:4502)、コスモス薬品 (TYO:3349)などが下落している。
日経平均;38880.50;+25.13TOPIX;2767.69;-0.81
[寄り付き概況]
29日の日経平均は25.13円高の38880.50円と反発して取引を開始した。
前日28日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は216.73ドル安の38852.86ドル、ナスダックは99.09ポイント高の17019.88で取引を終了した。
連邦準備制度理事会(FRB)高官のタカ派発言を警戒した売りと、半導体セクターの買いが交錯し、寄り付き後、まちまち。
5月消費者信頼感指数が4カ月ぶり上昇したほか、2年債や5年債の入札結果が低調で金利上昇が嫌気され、ダウは続落し終日軟調に推移した。
一方、ナスダックは、エヌビディア(NVDA)の上昇がけん引し、過去最高値を更新しまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が下落したものの、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が0.59%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が1.86%上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル=157円20銭台と、引き続き円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
テクニカル面では、日経平均が昨日段階で38800円台に位置する75日移動平均線に絡んだ上昇相場が続いており、下値は堅いとの見方もあった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が反落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、昨日の海外市場で米長期金利が上昇していることや、国内金利の先高観が強くなっていることが、積極的な買いを手控える要因となったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、鉱業、電気・ガス業、非鉄金属、石油石炭製品、保険業などが値上がり率上位、水産・農林業、ゴム製品、繊維製品、医薬品、海運業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、SOMPO (TYO:8630)、ディスコ (TYO:6146)、ソフトバンクG (TYO:9984)、INPEX (TYO:1605)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)、資生堂 (TYO:4911)、MS&AD (TYO:8725)、HOYA (TYO:7741)、東北電力 (TYO:9506)、東京海上 (TYO:8766)、野村 (TYO:8604)、ルネサス (TYO:6723)、三井海洋 (TYO:6269)などが上昇。
他方、三菱重 (TYO:7011)、川崎船 (TYO:9107)、東電力HD (TYO:9501)、北海道電力 (TYO:9509)、郵船 (TYO:9101)、TOWA (TYO:6315)、OLC (TYO:4661)、ダイキン (TYO:6367)、ファーストリテ (TYO:9983)、KDDI (TYO:9433)、リクルートHD (TYO:6098)、トヨタ (TYO:7203)、武田薬 (TYO:4502)、コスモス薬品 (TYO:3349)などが下落している。