日経平均は続落、円高進行を受けて25日線を下回る展開に

*12:11JST 日経平均は続落、円高進行を受けて25日線を下回る展開に 　日経平均は続落。
前日比309.86円安（－0.80％）の38527.60円（出来高概算8億6000万株）で前場の取引を終えている。


　4日の米国株式市場は上昇。
ダウ平均は140.26ドル高（＋0.36％）の38711.29ドル、ナスダックは28.38ポイント高（＋0.17％）の16857.05、S&P500は7.94ポイント高（＋0.15％）の5291.34で取引を終了した。
景気や金利を巡る不透明感に、寄り付き後はまちまち。
そののち発表されたJOLT求人件数が予想を下回り9月の利下げ期待が再燃すると、相場は上昇に転じた。
ナスダックは利益確定売りと、金利低下に伴う買いが交錯したが、終盤にかけて、半導体のエヌビディアが一段高となるに連れて上昇。
相場は上げ幅を拡大し終了した。


　米国株は上昇したものの、為替の円高進行などが嫌気されて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
日経平均は一時38343.98円まで下げ幅を拡大する場面も見られたが、金利低下を好感した不動産株の上昇などを支えに下げ幅を縮小。
日米ともに金利に振らされる地合いとなっている。


　日経平均採用銘柄では、前日に上場来高値を更新したリクルートHD (TYO:6098)、三越伊勢丹 (TYO:3099)が利益確定売りに押されたほか、川崎汽船 (TYO:9107)、川崎重工業 (TYO:7012)、三菱電機 (TYO:6503)が売られた。
このほか、SUMCO (TYO:3436)、スクリーンHD (TYO:7735)など半導体関連の一角も売り優勢となった。


　一方、為替が一時154円半ばまで円高ドル安が進行したことで、ニチレイ (TYO:2871)、ニトリホールディングス (TYO:9843)、７＆ｉＨＤ (TYO:3382)など小売関連が上昇。
また、日米金利低下を受けて、三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)、東急不HD (TYO:3289)など不動産株も買われた。


　業種別では、保険業、海運業、鉱業、非鉄金属、鉄鋼などが下落した一方、不動産業、医薬品、電気・ガス業、精密機器、陸運業などが上昇した。


　フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）はさほど調整色を強めていないが、外国人投資家の買いが途絶えていることなどから、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など値がさ半導体株はさえない。
外国人投資家の買いを誘う材料に乏しい状況下、けん引役でもある半導体株が重いままだと、日経平均は38000円から
39000円の狭いレンジは今しばらく続きそうだ。
日経平均は25日移動平均線が位置する38576円を下回っているが、下げ幅を縮小していることから、後場は25日移動平均線を挟んだもみ合いを想定する。