日経平均は続落。
8日の米国市場では、中国経済に対する警戒感に加え、原油相場に下げ止まりの兆しが見られないことが嫌気され、NYダウは117ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均は101円安からスタートした。
寄り付き後に19475.40円(前日比17.20円安)まで戻す場面もあったが、前引けにかけて下げ幅を広げ19300円を割り込んだ。
後場は19300円台前半での小動きが続いたが、週末のSQ(特別清算指数)算出に絡んだ商いもあり、一時19260.12円(同232.48円安)まで下落した。
大引けの日経平均は前日比191.53円安の19301.07円となった。
東証1部の売買高は20億4346万株、売買代金は2兆3940億円だった。
業種別では、医薬品、保険業、食料品が下落率上位だった。
一方、上昇したのは石油・石炭製品、その他金融業、鉱業など5業種のみだった。
個別では、三菱UFJ (T:8306)、ソフトバンクグ (T:9984)、みずほ (T:8411)、キヤノン (T:7751)、ファナック (T:6954)など売買代金上位は全般軟調。
パナソニック (T:6752)や第一生命 (T:8750)が3%超下げたほか、足元での中国市場の伸び悩みがマイナス視されたピジョン (T:7956)は6%超の下落に。
また、SKジャパン (T:7608)、KLab (T:3656)、ファインデック (T:3649)などが東証1部下落率上位となった。
一方、トヨタ自 (T:7203)、三井住友 (T:8316)、ダイキン (T:6367)、任天堂 (T:7974)などが堅調。
みずほ銀行の保有株売却に対応し自社株買いを行ったクレセゾン (T:8253)が3%高、思惑からオリコ (T:8585)も8%高と急伸した。
株主還元策が評価されたアサツーDK (T:9747)は5%超の上昇に。
また、神栄 (T:3004)、日本CMK (T:6958)、東亜ディーケー (T:6848)などが東証1部上昇率上位となった。