*12:13JST 日経平均は8日ぶりに反発、円高一服などから38000円台を回復
日経平均は8日ぶりに反発。
前日比188.10円高（＋0.50％）の38057.61円（出来高概算9億2000万株）で前場の取引を終えている。
25日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は81.20ドル高（＋0.20％）の39935.07ドル、ナスダックは160.68ポイント安（－0.93％）の17181.73、S&P500は27.91ポイント安（－0.51％）の5399.22で取引を終了した。
リスク警戒感が根強く、寄り付き後、まちまち。
しかし、4－6月期国内総生産（GDP）や消費が予想を上回る伸びとなったため景気への悲観的見解が後退し買戻しが先行、相場はプラス圏を回復した。
ただ、重要インフレ指標の発表を控えた手仕舞い売りが上値を抑制、さらに、ハイテクが弱く、終盤にかけ失速しナスダックは下落に転じ、まちまちで終了。
ダウは上昇したものの、米ハイテク銘柄が引き続き弱かったことから、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
日経平均は37668.93円まで下げ幅を広げる場面も見られたが、売り一巡後は切り返し38000円台を回復。
為替が1ドル153円80銭台と前日17時時点より2円ほど円安ドル高に振れていることや、時間外の米国先物がプラス圏で推移していることなどが安心材料となったもよう。
日経平均採用銘柄では、好決算を材料に日野自動車 (TYO:7205)、富士通 (TYO:6702)、キヤノン (TYO:7751)、トクヤマ (TYO:4043)が買い優勢となったほか、IHI (TYO:7013)、三菱重工業 (TYO:7011)など防衛関連銘柄も上昇。
このほか、中外製薬 (TYO:4519)、SUMCO (TYO:3436)、日立 (TYO:6501)、帝人 (TYO:3401)、ファナック (TYO:6954)が買われた。
一方、ナスダック下落を受けて、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体株の一角が売り優勢となっているほか、日産自 (TYO:7201)、トヨタ自 (TYO:7203)、いすゞ (TYO:7202)など自動車関連も弱い。
このほか、日本製鉄 (TYO:5401)、花王 (TYO:4452)、キッコーマン (TYO:2801)
が売られた。
業種別では、石油・石炭製品、金属製品、機械、銀行業、鉱業などが上昇した一方、輸送用機器、水産・農林業、空運業、電気・ガス業、サービス業などが下落した。
為替は朝方1ドル154円台まで値を戻しており、猛烈な円高ドル安の流れは一服している。
日米株の急落でリスクオフのムードが強まり、日本銀行の金融政策決定会合への利上げ思惑がやや後退し、日本の長期金利の指標となる10年物国債利回りは一時1.050％まで低下。
日米金利差縮小に絡んだ投機筋の円安ポジションの解消がようやく一服したようだ。
後場の東京市場は、為替の落着きなどを受けて、38000円水準でのもみ合いとなりそうだ。
前日の急落後のため自律反発が入りやすい状況だが、値がさ半導体株が弱いことや、来週の日米中銀会合を前に積極的な押し目買いは入りにくいだろう。
大引けにかけて前日比マイナス圏に再び突入し8日続落となる可能性も意識しておきたい。
前日比188.10円高（＋0.50％）の38057.61円（出来高概算9億2000万株）で前場の取引を終えている。
25日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は81.20ドル高（＋0.20％）の39935.07ドル、ナスダックは160.68ポイント安（－0.93％）の17181.73、S&P500は27.91ポイント安（－0.51％）の5399.22で取引を終了した。
リスク警戒感が根強く、寄り付き後、まちまち。
しかし、4－6月期国内総生産（GDP）や消費が予想を上回る伸びとなったため景気への悲観的見解が後退し買戻しが先行、相場はプラス圏を回復した。
ただ、重要インフレ指標の発表を控えた手仕舞い売りが上値を抑制、さらに、ハイテクが弱く、終盤にかけ失速しナスダックは下落に転じ、まちまちで終了。
ダウは上昇したものの、米ハイテク銘柄が引き続き弱かったことから、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
日経平均は37668.93円まで下げ幅を広げる場面も見られたが、売り一巡後は切り返し38000円台を回復。
為替が1ドル153円80銭台と前日17時時点より2円ほど円安ドル高に振れていることや、時間外の米国先物がプラス圏で推移していることなどが安心材料となったもよう。
日経平均採用銘柄では、好決算を材料に日野自動車 (TYO:7205)、富士通 (TYO:6702)、キヤノン (TYO:7751)、トクヤマ (TYO:4043)が買い優勢となったほか、IHI (TYO:7013)、三菱重工業 (TYO:7011)など防衛関連銘柄も上昇。
このほか、中外製薬 (TYO:4519)、SUMCO (TYO:3436)、日立 (TYO:6501)、帝人 (TYO:3401)、ファナック (TYO:6954)が買われた。
一方、ナスダック下落を受けて、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体株の一角が売り優勢となっているほか、日産自 (TYO:7201)、トヨタ自 (TYO:7203)、いすゞ (TYO:7202)など自動車関連も弱い。
このほか、日本製鉄 (TYO:5401)、花王 (TYO:4452)、キッコーマン (TYO:2801)
が売られた。
業種別では、石油・石炭製品、金属製品、機械、銀行業、鉱業などが上昇した一方、輸送用機器、水産・農林業、空運業、電気・ガス業、サービス業などが下落した。
為替は朝方1ドル154円台まで値を戻しており、猛烈な円高ドル安の流れは一服している。
日米株の急落でリスクオフのムードが強まり、日本銀行の金融政策決定会合への利上げ思惑がやや後退し、日本の長期金利の指標となる10年物国債利回りは一時1.050％まで低下。
日米金利差縮小に絡んだ投機筋の円安ポジションの解消がようやく一服したようだ。
後場の東京市場は、為替の落着きなどを受けて、38000円水準でのもみ合いとなりそうだ。
前日の急落後のため自律反発が入りやすい状況だが、値がさ半導体株が弱いことや、来週の日米中銀会合を前に積極的な押し目買いは入りにくいだろう。
大引けにかけて前日比マイナス圏に再び突入し8日続落となる可能性も意識しておきたい。