*12:13JST 日経平均は3日続伸、800円超の下落から切り返す荒い値動きに
日経平均は3日続伸。
前日比58.48円高（＋0.17％）の35148.10円（出来高概算12億株）で前場の取引を終えている。
7日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は234.21ドル安（－0.60％）の38763.45ドル、ナスダックは171.05ポイント安（－1.05％）の16195.80、S&P500は40.53ポイント安（－0.77％）の5199.50で取引を終了した。
景気後退懸念の緩和にともなう買戻しが続き、寄り付き後、上昇。
買戻し一巡後、根強い景気への不透明感に売りが再燃し、上値を抑制した。
終盤にかけ、10年債入札の弱い結果を警戒した売りが一段と強まり、相場は下落に転じ終了。
米国株の下落や足元の急反発などを材料に、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
寄付き後、日経平均は34207.16円まで下げ幅を広げる場面も見られたが、売り一巡後はじりじりと下げ幅を縮小する展開に。
為替市場や金利市場が落ち着いた動きとなったことなどから、買戻しが優勢となったもよう。
前引けにかけて、日経平均は切り返したことで、高安の値幅は1000円超と本日も荒い値動きとなった。
日経平均採用銘柄では、決算発表や証券会社によるポジティブなレポートを材料にレーザーテック (TYO:6920)がストップ高となったほか、決算と自社株買いの枠を設定が材料視されていすゞ (TYO:7202)が大幅高。
このほか、ニトリホールディングス (TYO:9843)、アサヒグループ (TYO:2502)、住友ファーマ (TYO:4506)、出光興産 (TYO:5019)、帝人 (TYO:3401)、京成電鉄 (TYO:9009)が買われた。
一方、1－9月期の連結純利益が前年同期比73％減になる見通しと発表したSUMCO (TYO:3436)が急落し一時ストップ安となった。
また、資生堂 (TYO:4911)も1－6月期純利益が前年同期比99％減となったことからストップ安。
このほか太陽誘電 (TYO:6976)、住友鉱山<
5713>、住友重機械 (TYO:6302)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)が下落した。
業種別では、鉱業、石油・石炭製品、保険業、ゴム製品、食料品などが上昇した一方、金属製品、非鉄金属、卸売業、証券・商品先物取引業、その他金融業などが下落した。
長期金利の指標となる10年物国債利回りは0.895％と小幅ながら上昇している。
5日に0.750％まで低下した後は乱高下となっていたが、ようやく落ち着きを取り戻した。
昨日の内田眞一日銀副総裁のハト派発言を受けて、7月31日以降の市場の動揺は沈静化しつつある。
日銀はわずか1週間で「タカ派」から「ハト派」に転換したわけだが、「物価の好循環が今後も物価を押し上げるとし、個人消費は堅調な推移」といった見方も今後変わる可能性はある。
日銀への信認が低下したことに伴う外国人投資家による日本株売りの懸念は払しょくできていないことから、先物主導による値幅の大きい荒い値動きはしばらく続きそうだ。
後場の東京市場も荒い値動きとなろう。
前日比58.48円高（＋0.17％）の35148.10円（出来高概算12億株）で前場の取引を終えている。
7日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は234.21ドル安（－0.60％）の38763.45ドル、ナスダックは171.05ポイント安（－1.05％）の16195.80、S&P500は40.53ポイント安（－0.77％）の5199.50で取引を終了した。
景気後退懸念の緩和にともなう買戻しが続き、寄り付き後、上昇。
買戻し一巡後、根強い景気への不透明感に売りが再燃し、上値を抑制した。
終盤にかけ、10年債入札の弱い結果を警戒した売りが一段と強まり、相場は下落に転じ終了。
米国株の下落や足元の急反発などを材料に、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
寄付き後、日経平均は34207.16円まで下げ幅を広げる場面も見られたが、売り一巡後はじりじりと下げ幅を縮小する展開に。
為替市場や金利市場が落ち着いた動きとなったことなどから、買戻しが優勢となったもよう。
前引けにかけて、日経平均は切り返したことで、高安の値幅は1000円超と本日も荒い値動きとなった。
日経平均採用銘柄では、決算発表や証券会社によるポジティブなレポートを材料にレーザーテック (TYO:6920)がストップ高となったほか、決算と自社株買いの枠を設定が材料視されていすゞ (TYO:7202)が大幅高。
このほか、ニトリホールディングス (TYO:9843)、アサヒグループ (TYO:2502)、住友ファーマ (TYO:4506)、出光興産 (TYO:5019)、帝人 (TYO:3401)、京成電鉄 (TYO:9009)が買われた。
一方、1－9月期の連結純利益が前年同期比73％減になる見通しと発表したSUMCO (TYO:3436)が急落し一時ストップ安となった。
また、資生堂 (TYO:4911)も1－6月期純利益が前年同期比99％減となったことからストップ安。
このほか太陽誘電 (TYO:6976)、住友鉱山<
5713>、住友重機械 (TYO:6302)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)が下落した。
業種別では、鉱業、石油・石炭製品、保険業、ゴム製品、食料品などが上昇した一方、金属製品、非鉄金属、卸売業、証券・商品先物取引業、その他金融業などが下落した。
長期金利の指標となる10年物国債利回りは0.895％と小幅ながら上昇している。
5日に0.750％まで低下した後は乱高下となっていたが、ようやく落ち着きを取り戻した。
昨日の内田眞一日銀副総裁のハト派発言を受けて、7月31日以降の市場の動揺は沈静化しつつある。
日銀はわずか1週間で「タカ派」から「ハト派」に転換したわけだが、「物価の好循環が今後も物価を押し上げるとし、個人消費は堅調な推移」といった見方も今後変わる可能性はある。
日銀への信認が低下したことに伴う外国人投資家による日本株売りの懸念は払しょくできていないことから、先物主導による値幅の大きい荒い値動きはしばらく続きそうだ。
後場の東京市場も荒い値動きとなろう。