*09:50JST シイエヌエス:5つの事業を展開する底堅い成長が続く企業
シイエヌエス (TYO:4076)は、クラウド環境構築やインフラ環境構築、アプリケーション開発等のシステムインテグレーション、DXコンサルティング等を手掛ける。
(1)システム基盤事業(2024年5月期売上高のうち26.7%)では、オンプレミス基盤事業とクラウド基盤事業の2つのサービスを提供している。
(2)業務システムインテグレーション事業(同22.8%)では、金融業界や流通業界において長年のノウハウがある。
(3)ビッグデータ分析事業(同17.1%)は、ユーザーの契約情報や行動ログ、位置情報といったビッグデータを分析するモデルをつくり、分析を実施することで顧客のビジネス課題を解決する。
(4)デジタル革新推進事業(同27.3%)は、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進することを目的として、様々な技術ソリューションを提供している。
システム技術領域では、ServiceNow社の製品を活用したシステム保守・運用業務変革の取り組みを、パートナーのNTTデータ (TYO:9613)と推進している。
2023年5月期は売上高の33.8%がNTTデータ向け、12.5%が野村総合研究所 (TYO:4307)向け。
そのほか、コンサルティング事業も展開を始めた。
24年5月期の売上高は前期比11.1%増の6,657百万円、営業利益は同10.9%増の619百円で着地した。
デジタル革新推進事業で既存の性能やデータベース移行に関するテクノロジーコンサルティング案件や新規に獲得した案件の大幅な拡大に加え、注力するServiceNowでは新規顧客を獲得したようだ。
また、業務システムインテグレーション事業で金融業界において旺盛な需要が続いた。
25年5月期の売上高は前期比13.6%増の7,562百万円、営業利益は同6.6%増の660百万円と増収増益見通し。
同社は創業40年目を迎えて多岐に渡って事業を展開している。
特定の分野に特化するわけではなく、トータル的にビジネスを展開しており、直近ではコンサルティング部門を立ち上げるなど上流から下流まで支援を行っている。
また、大口顧客にNTTデータグループと野村総合研究所が名を連ねており、取引により最新の分野での開発案件に関与することが可能となっている。
また、同社は中期経営計画を開示しており、今後は大口顧客からの売上を維持しつつ、U-Way OCIシリーズに注力して顧客が求めるものを提供できるように事業を展開していく。
2027年度までに売上高100億円、営業利益率10%以上を目指しており、U-Way売上は20億円を見据えている。
株主還元では、配当性向30%以上を目安に利益成長に合わせて増配していく累進配当方針を継続するようで、今後は市場環境の拡大とともに底堅い成長が続いていきそうだ。
(1)システム基盤事業(2024年5月期売上高のうち26.7%)では、オンプレミス基盤事業とクラウド基盤事業の2つのサービスを提供している。
(2)業務システムインテグレーション事業(同22.8%)では、金融業界や流通業界において長年のノウハウがある。
(3)ビッグデータ分析事業(同17.1%)は、ユーザーの契約情報や行動ログ、位置情報といったビッグデータを分析するモデルをつくり、分析を実施することで顧客のビジネス課題を解決する。
(4)デジタル革新推進事業(同27.3%)は、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進することを目的として、様々な技術ソリューションを提供している。
システム技術領域では、ServiceNow社の製品を活用したシステム保守・運用業務変革の取り組みを、パートナーのNTTデータ (TYO:9613)と推進している。
2023年5月期は売上高の33.8%がNTTデータ向け、12.5%が野村総合研究所 (TYO:4307)向け。
そのほか、コンサルティング事業も展開を始めた。
24年5月期の売上高は前期比11.1%増の6,657百万円、営業利益は同10.9%増の619百円で着地した。
デジタル革新推進事業で既存の性能やデータベース移行に関するテクノロジーコンサルティング案件や新規に獲得した案件の大幅な拡大に加え、注力するServiceNowでは新規顧客を獲得したようだ。
また、業務システムインテグレーション事業で金融業界において旺盛な需要が続いた。
25年5月期の売上高は前期比13.6%増の7,562百万円、営業利益は同6.6%増の660百万円と増収増益見通し。
同社は創業40年目を迎えて多岐に渡って事業を展開している。
特定の分野に特化するわけではなく、トータル的にビジネスを展開しており、直近ではコンサルティング部門を立ち上げるなど上流から下流まで支援を行っている。
また、大口顧客にNTTデータグループと野村総合研究所が名を連ねており、取引により最新の分野での開発案件に関与することが可能となっている。
また、同社は中期経営計画を開示しており、今後は大口顧客からの売上を維持しつつ、U-Way OCIシリーズに注力して顧客が求めるものを提供できるように事業を展開していく。
2027年度までに売上高100億円、営業利益率10%以上を目指しており、U-Way売上は20億円を見据えている。
株主還元では、配当性向30%以上を目安に利益成長に合わせて増配していく累進配当方針を継続するようで、今後は市場環境の拡大とともに底堅い成長が続いていきそうだ。