日経平均は大幅反発。 17日の米国市場では、原油生産量を1月水準で維持するとした主要産油国の提案に対してイランが支持を表明したことが好感され、NYダウは257ドル高となった。
こうした流れを受けて、本日の日経平均は301円高と16100円台を回復してスタートした。
寄り付き後に一時上げ幅を500円近くに広げる場面があったものの、前場はおおむね16100円-16300円レンジで推移した。
アジア市場の堅調推移なども支援材料となり、後場に入ると再び強含み、一時16337.59円（前日比501.23円高）まで上昇した。
大引けの日経平均は前日比360.44円高の16196.80円となった。
東証1部の売買高は26億2820万株、売買代金は2兆7012億円だった。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、卸売業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは空運業、ゴム製品、情報・通信業の3業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ファーストリテ (T:9983)、みずほ (T:8411)などが堅調。
ファナック (T:6954)、日立 (T:6501)、ＪＴ (T:2914)、東エレク (T:8035)が4％超の上昇となったほか、ＳＭＣ (T:6273)が7％近い上昇に。
原油相場の上昇を受けて三菱商事 (T:8058)などの大手商社や国際帝石 (T:1605)も上げが目立った。
また、日本アジア投資 (T:8518)やサイバネット (T:4312)がストップ高となり、ＭＵＴＯＨＨＤ (T:7999)、スターティア (T:3393)などとともに東証1部上昇率上位となった。
一方、前日まで急伸していたソフトバンクグ (T:9984)が反落したほか、ＫＤＤＩ (T:9433)、ＮＴＴ (T:9432)、ＮＴＴドコモ (T:9437)といった通信大手が軟調。
前日決算発表したブリヂス (T:5108)は買いが先行したもののマイナスに転じた。
また、オルトプラス (T:3672)、内田洋 (T:8057)、横河電 (T:6841)などが東証1部下落率上位となった。