(T:4005) 住友化学 661 -39売り優勢。 前日には上半期の収益予想上方修正を発表している。
営業利益は620億円から740億円に、最終利益は380億円から600億円に上方修正。
ただ、上振れ期待は高かったため、上方修正にはサプライズは限定的との見方に。
一方、持分法適用会社のラービグが第3四半期決算を発表、純損益は123百万ドルの赤字となっており、これが同社の10-12月期決算の持分法投資損益に反映されることになるため、マイナス視する動きが優勢に。
(T:1963) 日揮 1924 +42.5買い優勢。
三菱商事 (T:8058)や伊藤忠 (T:8001)などと、トルクメニスタンで天然ガス関連の1兆円規模のプラント受注で現地企業と基本合意などと伝わっている。
受注計画の下振れ懸念後退などにもつながる格好へ。
また、首相の中央アジア歴訪に伴い、さらなるプラント建設ニーズの表面化などにも期待がかかる状況とみられる。
(T:7013) ＩＨＩ 329 -39売り優勢。
前日には業績予想の下方修正を発表、上半期経常損益は従来予想の140億円の黒字から40億円の赤字になったもよう。
通期予想も630億円から380億円に下方修正へ。
ノルウェー企業向けの石油生産設備の建造で追加コストが発生したようだ。
第1四半期決算時に続いての下方修正となったほか、前期も追加費用の発生で特別損失を計上している。
度重なる下方修正での信頼性低下懸念に加えて、さらなる採算悪化の可能性なども拭いきれない状況のようだ。
(T:6594) 日本電産 8723 -111買い先行。
前日に上半期の決算を発表している。
営業利益は618億円で前年同期比19％増益、従来計画の580億円は上回ったが、市場コンセンサスは20-30億円程度下回る格好に。
ただ、ここまでの株価調整で市場予想比下振れは十分に織り込み済みとも捉えられ、短期的なアク抜け感が強まる形にもなっている。
本日の午前中には決算説明会の開催が予定されており、評価材料につながっていくとの思惑も先行へ。
(T:6315) ＴＯＷＡ 633 -144下落率トップ。
前日に発表した業績修正がネガティブ視されている。
上半期営業利益は9.3億円から11.5億円に上方修正しているが、通期では23.5億円から9億円に下方修正。
下半期は赤字転落の予想となっており、今後の急失速見通しをネガティブ視へ。
半導体メーカーの設備投資計画下方修正に伴う製造装置需要の減少見込みが下半期下振れの背景に。
(T:4733) ＯＢＣ 6990 +640上昇率3位。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は42.3億円で前年同期比19.3％増益となったが、先の上方修正値の水準であり、サプライズは乏しいと見られる。
一方、決算を受けて野村證券では、投資判断「バイ」継続で目標株価を6100円から7350円に引き上げている。
マイナンバービジネスの成長ポテンシャルは予想以上に高いと評価、関連銘柄としての位置づけの高まりが材料視される展開にも。
(T:4521) 科研製薬 7690 -830急落。
加のバリアントが米国市場で一時4割安と急落、架空売上高を計上しているとの疑いがあるレポートがリリースされたことが背景。
同社はバリアントに爪白癬治療剤のライセンスを供与しており、影響懸念から連想売りの流れが強まっているもよう。
なお、バリアントでは同レポートは誤りと反論、安値水準からは下げ渋っている。
(T:4461) 一工薬 384 +23急伸。
前日には上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の12億円から16億円に増額、前年同期比15.4％増と一転して増益になったもよう。
界面活性剤を中心とした高付加価値品の売り上げが好調であったほか、ナフサ価格下落による原材料費の低下なども業績上振れの背景に。
7-9月期は4-6月期と比較して増益率は一段と高まる形になっている。
(T:5453) 東洋鋼鈑 390 -27軟調。
野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も650円から430円に引き下げている。
業績予想の下方修正が背景、今期営業利益は従来予想の82億円から57億円に引き下げ、会社計画の65億円も下回ると見ている。
鋼板、機能材料の双方の販売数量が従来予想を下回ると判断、機能材料ではアルミ基板、光学用機能フィルムともに販売数量が見込みを下回っているもようと。
(T:1820) 西松建設 516 +13後場は切り返す展開に。
取引時間中に上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の43億円から89億円にまで増額、前年同期比では42.5％増益となったもよう。
国内工事の採算改善による完成工事総利益の増加が背景に。
朝方から建設株安の流れに押されていたが、想定以上の大幅増益決算を受けて、あらためて好業績評価の流れが強まっている。
ただ、他の建設会社への波及効果は限定的。