(T:6469) 放電精密 714 -70急落。
前日に22年2月期の決算を発表。
営業利益は6.3億円と前期比12億円の損益改善で、従来予想の5億円も大幅に上回る着地となった。
ただ、第3四半期の段階で5.6億円となっており、上振れは想定線とも捉えられている。
また、23年2月期は3.5億円で同44.8％の大幅減益見通しとなっている。
全セグメントにおいてリスクを加味した予想としているが、想定外の大幅減益ガイダンスに失望売りが優勢に。
(T:7679) 薬王堂HD 2095 -209急落。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は40.4億円で前期比18.8％減、従来予想の49.8億円を下振れる着地となった。
一方、23年2月期は40.9億円で同1.2％増益の見通しとしている。
落ち込みに歯止めが掛かる見通しではあるが、前期業績の下振れ幅は想定以上であるほか、今期の収益回復も極めて限定的と、ネガティブに捉える動きが優勢になっている。
(T:1712) ダイセキS 1144 -161急落。
前日に22年2月期決算を発表。
営業利益は21億円で前期比74.1％の大幅増益、従来計画通りの着地となった。
ただ、第3四半期までで18.2億円、前年同期比2.3倍の水準であったことから、相当程度の上振れは想定されていたとみられる。
一方、23年2月期は24.9億円で前期比18.4％増と連続2ケタ増益の見通しだが、上半期は2ケタ減益予想となっており、短期的な収益鈍化が意識される形に。
(T:7593) VTHD 471 +19大幅続伸。
前日に22年3月期業績予想の上方修正を発表。
営業利益は従来予想の86億円から100億円、前期比29.7％増にまで引き上げ。
販売台数の好調が維持されているようだ。
第1四半期決算時に続く上方修正となる。
第3四半期までの増益率は同24.1％増であり、上振れへの期待はあったとみられるが、1-3月期は一段と増益率が拡大する見通しとなっている。
(T:7730) マニー 1624 +111急伸。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表。
経常利益は従来予想の25.5億円から33.9億円、前期比23.7％増に引き上げ。
中国やインドを中心としたアジアでの販売拡大、欧州における需要回復並びに為替差益の増加などが背景になっている。
第1四半期の進捗から業績上振れ期待は高かったとみられるが、足元の円安効果が今後も本格化し、通期予想の上振れも大きくなるとの期待が優勢に。
(T:4792) 山田コンサル 1266 +103急伸。
前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の21億円から24.9億円、前期比10.6％増に引き上げている。
経営コンサルティング事業において、持続的成長コンサルティング及び事業承継コンサルティングなどの案件受注が想定以上に順調であったもよう。
また、期末配当金も従来計画の19円から27円に引き上げ、年間配当金は前期比8円増の45円になるとしている。
(T:5021) コスモエネHD 3140 +372急伸。
村上氏が率いる投資会社シティインデックスイレブンスが、共同保有者と合わせて5.81％の株式を取得したことが大量保有報告書で明らかになっている。
投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うことを取得目的としている。
同ファンドは富士石油の筆頭株主にもなっていることで、石油元売り業界の再編を主導する狙いとみられている。
本日は富士石油も急伸の展開に。
(T:8923) トーセイ 1255 +79大幅続伸。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57億円で前年同期比22.5％増益、通期計画128億円、前期比16.4％増に対する進捗率は44.5％に達しており、順調なスタートと捉える動きが優勢のもよう。
不動産再生事業が売上、利益を牽引し、不動産ファンド・コンサルティング事業における受託資産残高も1.5兆円を突破のもよう。
業績上振れを意識する動きになっている。
(T:7649) スギHD 5750 -450大幅反落。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は321億円で前期比5.6％減益となったものの、従来予想の310億円をやや上回る着地になった。
一方、23年2月期は300億円で前期比6.6％減と連続減益の見通しとしている。
市場予想を30億円程度下振れており、ネガティブな反応が先行へ。
販売管理費の増加などが主な減益要因としているようだ。
(T:6920) レーザーテック 19845 -765大幅続落。
前日の米国市場ではSOX指数が前日比4.5％安と急落、同社など国内半導体関連にも売りが波及する展開になっている。
ハト派の最右翼とされるFRBのブレイナード理事が早くて5月FOMCで保有資産縮小を開始する可能性を示唆、今後の金融引き締めペースの加速化が意識されることになり、10年物国債利回りは前日比0.15％高い2.54％にまで上昇。
米ハイテク株安につながる形となっている。
前日に22年2月期の決算を発表。
営業利益は6.3億円と前期比12億円の損益改善で、従来予想の5億円も大幅に上回る着地となった。
ただ、第3四半期の段階で5.6億円となっており、上振れは想定線とも捉えられている。
また、23年2月期は3.5億円で同44.8％の大幅減益見通しとなっている。
全セグメントにおいてリスクを加味した予想としているが、想定外の大幅減益ガイダンスに失望売りが優勢に。
(T:7679) 薬王堂HD 2095 -209急落。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は40.4億円で前期比18.8％減、従来予想の49.8億円を下振れる着地となった。
一方、23年2月期は40.9億円で同1.2％増益の見通しとしている。
落ち込みに歯止めが掛かる見通しではあるが、前期業績の下振れ幅は想定以上であるほか、今期の収益回復も極めて限定的と、ネガティブに捉える動きが優勢になっている。
(T:1712) ダイセキS 1144 -161急落。
前日に22年2月期決算を発表。
営業利益は21億円で前期比74.1％の大幅増益、従来計画通りの着地となった。
ただ、第3四半期までで18.2億円、前年同期比2.3倍の水準であったことから、相当程度の上振れは想定されていたとみられる。
一方、23年2月期は24.9億円で前期比18.4％増と連続2ケタ増益の見通しだが、上半期は2ケタ減益予想となっており、短期的な収益鈍化が意識される形に。
(T:7593) VTHD 471 +19大幅続伸。
前日に22年3月期業績予想の上方修正を発表。
営業利益は従来予想の86億円から100億円、前期比29.7％増にまで引き上げ。
販売台数の好調が維持されているようだ。
第1四半期決算時に続く上方修正となる。
第3四半期までの増益率は同24.1％増であり、上振れへの期待はあったとみられるが、1-3月期は一段と増益率が拡大する見通しとなっている。
(T:7730) マニー 1624 +111急伸。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表。
経常利益は従来予想の25.5億円から33.9億円、前期比23.7％増に引き上げ。
中国やインドを中心としたアジアでの販売拡大、欧州における需要回復並びに為替差益の増加などが背景になっている。
第1四半期の進捗から業績上振れ期待は高かったとみられるが、足元の円安効果が今後も本格化し、通期予想の上振れも大きくなるとの期待が優勢に。
(T:4792) 山田コンサル 1266 +103急伸。
前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の21億円から24.9億円、前期比10.6％増に引き上げている。
経営コンサルティング事業において、持続的成長コンサルティング及び事業承継コンサルティングなどの案件受注が想定以上に順調であったもよう。
また、期末配当金も従来計画の19円から27円に引き上げ、年間配当金は前期比8円増の45円になるとしている。
(T:5021) コスモエネHD 3140 +372急伸。
村上氏が率いる投資会社シティインデックスイレブンスが、共同保有者と合わせて5.81％の株式を取得したことが大量保有報告書で明らかになっている。
投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うことを取得目的としている。
同ファンドは富士石油の筆頭株主にもなっていることで、石油元売り業界の再編を主導する狙いとみられている。
本日は富士石油も急伸の展開に。
(T:8923) トーセイ 1255 +79大幅続伸。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57億円で前年同期比22.5％増益、通期計画128億円、前期比16.4％増に対する進捗率は44.5％に達しており、順調なスタートと捉える動きが優勢のもよう。
不動産再生事業が売上、利益を牽引し、不動産ファンド・コンサルティング事業における受託資産残高も1.5兆円を突破のもよう。
業績上振れを意識する動きになっている。
(T:7649) スギHD 5750 -450大幅反落。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は321億円で前期比5.6％減益となったものの、従来予想の310億円をやや上回る着地になった。
一方、23年2月期は300億円で前期比6.6％減と連続減益の見通しとしている。
市場予想を30億円程度下振れており、ネガティブな反応が先行へ。
販売管理費の増加などが主な減益要因としているようだ。
(T:6920) レーザーテック 19845 -765大幅続落。
前日の米国市場ではSOX指数が前日比4.5％安と急落、同社など国内半導体関連にも売りが波及する展開になっている。
ハト派の最右翼とされるFRBのブレイナード理事が早くて5月FOMCで保有資産縮小を開始する可能性を示唆、今後の金融引き締めペースの加速化が意識されることになり、10年物国債利回りは前日比0.15％高い2.54％にまで上昇。
米ハイテク株安につながる形となっている。