12日の日経平均は大幅に続伸。 386.83円高の16095.65円（出来高概算26億株）で取引を終えた。
米国株高のほか、アベノミクス再起動による政策期待の高まり、為替の円安を背景に、大幅に続伸して始まった。
寄付き直後に節目の16000円を回復すると、前場半ばには一時16200円を回復する場面もみられた。
内需系は利益確定に上値を抑えられる一方で、弱い値動きが続いていた景気敏感セクターを中心に買い戻しとみられる物色が強まった。
大引けにかけては上げ幅を縮めるものの、英国のEU離脱ショックを受けた6月24日以来、半月ぶりに16000円を回復している。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が全体の8割を占めている。
セクターでは連日で強い値動きをみせた任天堂 (T:7974)のインパクトにより、その他製品が上昇率トップ。
その他金融、銀行、証券、保険、不動産、鉄鋼、空運、ゴム製品、非鉄金属、電気機器が強い。
一方で、食料品のみが小幅にマイナスだった。
任天堂は売買代金が3000億円を超えており、トヨタ自 (T:7203)の4倍近くとなる大商となった。
日経平均は順調なリバウンドをみせている。
政府による経済対策への期待が高まっており、大型財政出動への思惑のほか、イギリスの後任の首相が決まったことで円相場は1ドル103円台へと円売りの流れをみせている。
内需・ディフェンシブ系が一服をみせる半面、景気敏感セクターの見直しがみられてきており、この流れが持続するかが注目されるところ。
日経平均の価格帯別出来高では商いが積み上がっていた15800円処を突破しており、16600-16800円辺りまでは比較的商いが薄いところである。
そのため、英国のEU離脱ショック時の戻り高値水準である16390円近辺を捉えてくるようだと、リバウンド基調が一段と強まりやすいだろう。
まずは、16000円での底固めを見極めつつ、戻り高値回復による大陰線吸収を意識しておきたいところ。