■会社概要
(1)事業内容
ナガイレーベン (T:7447)は看護師、医師、患者向け等の医療白衣の専門メーカーである。
その歴史は古く、1915年に「永井商店」として創業。
その後は全国へと業容を拡大し、現在では看護師向け白衣においては国内シェア60%超を誇る医療白衣のトップメーカーとなっている。
●売上構成 同社の製品は、医療白衣及びその関連製品である。
アイテム別売上比率(2015年8月期)は、ヘルスケアウェア58.4%、ドクターウェア16.1%、手術ウェア9.7%、患者ウェア9.0%、ユーティリティウェア4.1%、シューズ1.3%、その他1.4%となっている。
ヘルスケアウェアとは主に看護師向け製品のことで、ユーティリティウェアは白衣などの上に着るエプロンやカーディガン等を指す。
各アイテムの利益率は大きくは変わらないが、仕入商品であるシューズやその他の利益率は相対的に低い。
地域別の売上比率(同)は、東日本51.7%、西日本36.2%、中部日本11.0%、海外1.1%となっており、ほぼ全国をカバーしているが、西日本、中部日本や海外の売上比率がまだ低く、今後の拡大の可能性を残している。
商品(機能)別の売上比率(同)は、高機能性商品50.1%、標準機能性商品38.7%、量販品6.0%、DCブランド5.2%となっている。
ナースウェアでおおよその価格帯分類をすると、量販品(5,000円以下)、標準機能性商品(5,000~7,500円)、高機能性商品(7,500~10,000円)、DCブランド(10,000円以上)となる。
高価格なほど利益率は高い傾向にあるが、今後は特に高機能性商品の拡販に注力していく方針だ。
●販売ルートと生産状況 同社のエンドユーザーは看護師、医師などで、製品の購入者は主に病院などの医療施設や介護施設等となっている。
ただ、直接販売は行っておらず、これらの医療施設等と取引している業者を経由した販売が100%を占める。
これによって販売経費を抑えているが、大病院などへは常に同社の営業社員がコンタクトを取っており、顧客ニーズをくみ取っている。
これまでは病院内で自ら医療白衣の洗濯を行うケースが多かったが、近年はリースに切り替わってきている。
このリース期間は通常は4年であることから、4年ごとにリースの切り換え需要が発生するため、同社の業績を安定的に支えていると言える。
生産体制については、2015年8月期の実績で、製品の98.5%が自社生産(国内生産53.0%、海外生産45.6%)、仕入商品は1.5%となっている。
海外生産は主にインドネシアで行われているが、自社工場を持たずに現地のパートナー企業の工場で生産を行っており、投資リスク軽減とコスト削減を両立させている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
その歴史は古く、1915年に「永井商店」として創業。
その後は全国へと業容を拡大し、現在では看護師向け白衣においては国内シェア60%超を誇る医療白衣のトップメーカーとなっている。
●売上構成 同社の製品は、医療白衣及びその関連製品である。
アイテム別売上比率(2015年8月期)は、ヘルスケアウェア58.4%、ドクターウェア16.1%、手術ウェア9.7%、患者ウェア9.0%、ユーティリティウェア4.1%、シューズ1.3%、その他1.4%となっている。
ヘルスケアウェアとは主に看護師向け製品のことで、ユーティリティウェアは白衣などの上に着るエプロンやカーディガン等を指す。
各アイテムの利益率は大きくは変わらないが、仕入商品であるシューズやその他の利益率は相対的に低い。
地域別の売上比率(同)は、東日本51.7%、西日本36.2%、中部日本11.0%、海外1.1%となっており、ほぼ全国をカバーしているが、西日本、中部日本や海外の売上比率がまだ低く、今後の拡大の可能性を残している。
商品(機能)別の売上比率(同)は、高機能性商品50.1%、標準機能性商品38.7%、量販品6.0%、DCブランド5.2%となっている。
ナースウェアでおおよその価格帯分類をすると、量販品(5,000円以下)、標準機能性商品(5,000~7,500円)、高機能性商品(7,500~10,000円)、DCブランド(10,000円以上)となる。
高価格なほど利益率は高い傾向にあるが、今後は特に高機能性商品の拡販に注力していく方針だ。
●販売ルートと生産状況 同社のエンドユーザーは看護師、医師などで、製品の購入者は主に病院などの医療施設や介護施設等となっている。
ただ、直接販売は行っておらず、これらの医療施設等と取引している業者を経由した販売が100%を占める。
これによって販売経費を抑えているが、大病院などへは常に同社の営業社員がコンタクトを取っており、顧客ニーズをくみ取っている。
これまでは病院内で自ら医療白衣の洗濯を行うケースが多かったが、近年はリースに切り替わってきている。
このリース期間は通常は4年であることから、4年ごとにリースの切り換え需要が発生するため、同社の業績を安定的に支えていると言える。
生産体制については、2015年8月期の実績で、製品の98.5%が自社生産(国内生産53.0%、海外生産45.6%)、仕入商品は1.5%となっている。
海外生産は主にインドネシアで行われているが、自社工場を持たずに現地のパートナー企業の工場で生産を行っており、投資リスク軽減とコスト削減を両立させている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)