31日の日経平均は反発。 162.04円高の16887.40円（出来高概算20億8000万株）で取引を終えた。
米利上げ観測を背景に円相場が1ドル103円台前半と円安に振れるなか、買い先行で始まった。
その後はこう着感の強い展開だったが、午後には一時16917.86円とザラバベースでは8月15日以来の16900円を回復している。
米国では雇用統計の前哨戦となるADP雇用統計を控えていることから、大引けにかけては高止まりとなったが、東証1部の値上がり数が7割を占めている。
セクターでは銀行、電力ガス、証券、空運、石油石炭、鉱業、機械、パルプ紙が堅調。
半面、医薬品、小売、金属、情報通信が小安い。
日経平均は狭いレンジでの取引ではあるが、価格帯別出来高で商いが積み上がっている16600-16800円のレンジ上限を突破してきている。
銀行が後場一段高となるなど、米利上げ観測から円相場のドル高・円安傾向が意識されるなか、出遅れ修正に伴う先高期待は強そうである。
ADP雇用統計の結果が週末の雇用統計の上振れを意識させてくるようだと、日経平均では節目の17000円が意識されてくることになりそうだ。
週足ベースの一目均衡表では雲下限突破が意識されてくる格好となり、より出遅れているセクターへの買戻しが強まりそうである。
中小型株は相対的に見送られやすいだろうが、日経平均の節目突破ともなれば、先高感が波及することになろう。
9月5日のレイバーデーまでは夏休みの海外勢だが、来週は休み明けとなることから、海外勢の本格参入を前に、先回り的な売買もみられよう。