日経平均は大幅反発。
30日の米国市場でNYダウは3日続伸し、124ドル高となった。
新型肺炎を巡り世界保健機関（WHO）が緊急事態を宣言したものの、渡航・貿易制限が勧告されず経済への影響は抑えられるとの見方が広がった。
米株高を受けて本日の日経平均も171円高からスタート。
海外投資家が株価指数先物に買い戻しを入れたほか、個別でも好決算銘柄を中心に買いが入り、日経平均は前場に一時23421.59円（前日比443.84円高）まで上昇した。
ただ決算発表のピークを前に、買い一巡後は伸び悩む展開となった。
大引けの日経平均は前日比227.43円高の23205.18円となった。
東証1部の売買高は13億7692万株、売買代金は2兆6149億円だった。
業種別では、鉄鋼、不動産業、医薬品が上昇率上位だった。
一方、海運業、その他製品、鉱業が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の70％、対して値下がり銘柄は27％となった。
個別では、ソニー (T:6758)やファーストリテ (T:9983)がしっかり。
トヨタ自 (T:7203)は小幅高となった。
決算発表銘柄では東エレク (T:8035)などが買われ、今期業績予想を上方修正した富士通 (T:6702)やアンリツ (T:6754)は商いを伴って急伸。
中外薬 (T:4519)、マキタ (T:6586)、新光電工 (T:6967)なども上げが目立った。
また、ダイトウボウ (T:3202)は新型肺炎対策に絡んだ思惑から連日でストップ高を付け、MBO（経営陣が参加する買収）実施を発表した豆蔵ＨＤ (T:3756)は買い気配のままストップ高比例配分となった。
一方、任天堂は売買代金トップで3％超の下落。
今期業績予想を上方修正したものの、市場の期待に届かなかった。