［ジュネーブ ２７日 ロイター］ - 英オックスフォード大学と国連が共同で実施した世論調査によると、環境活動家のグレタ・トゥンベリさんと同世代の若者の間では、親世代や祖父母世代よりも、気候変動への危機意識が高いことがわかった。
調査は「アングリーバード」などモバイルゲーム上にポップアップ画面を表示して回答を依頼する形式で実施。投票権のない未成年も含め、５０カ国の１２０万人以上から回答を得た。気候変動問題に関する世論調査としては過去最大規模という。
これによると、１８歳未満の７０％近くは気候変動を世界的な緊急事態と認識。６０歳を超える回答者では５８％、全体の平均は６４％だった。
国連開発計画（ＵＮＤＰ）のキャシー・フリン氏は「野心的な気候変動対策を支持する大きなうねりが起きている」とし、各国の指導者に対応を呼び掛けた。
国別で最も危機意識が高かったのは、英国とイタリアで、全体の８１％が気候変動は緊急事態だと回答した。どの国でも、特に大卒者の間で環境対策を支持する声が多かった。
最も支持を集めた環境対策は、森林・農地の保全で、５４％が支持。最も支持が少なかったのは、植物由来食品の活用だった。