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2021年を無事に通過し、2022年も市場は好調さを維持する可能性があるが、リスクの高まりには注意が必要

執筆: Investing.com (Charley Blaine/Investing.com)株式市場2022年01月05日 12:07
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2021年を無事に通過し、2022年も市場は好調さを維持する可能性があるが、リスクの高まりには注意が必要
執筆: Investing.com (Charley Blaine/Investing.com)   |  2022年01月05日 12:07
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2021年の市場は、過去20年間で最大の上昇を記録したが、投資家は次に何を期待できるだろうか。

歴史を振り返ると、2022年も上昇トレンドは続くことを示唆しているが、コロナ禍、インフレ率の高止まり、金利動向、国内外の政治など、さまざまな懸念点を勘案すると、投資家はより大きなストレスを受ける可能性に注意する必要がある、

そのため、ウォール街の専門家たちは、警戒感と現実的な忍耐の必要性についてよく話しているのを耳にする。市場は良い年になるだろうが、変動性は大きいだろうとみている。とはいえ、2020年初頭にみられたコロナ禍をめぐるパニックで、1ヶ月で35%も下落したS&P 500種指数ほどではないだろう。

しかし、現時点では大きな変動性はみられていない。S&P 500種指数は取引初日に過去最高の4,796.56で取引を終えて、良好なスタートを切っている。

S&P 500種指数は2021年には4,766.18ドルと2020年から26.9%上昇し、2019年以来最高のパフォーマンスを記録、1997年の31%の上昇以来3番目に良いパフォーマンスとなった後に、このような上昇がみられたのだ。

2021年にダウ平均株価は18.8%、NASDAQ総合指数は21.4%それぞれ上昇した。

結果としてみると、2008年~2009年の金融危機以降、米国株式市場は底堅い上昇を続けている。

SPX Weekly 2019-2021
SPX Weekly 2019-2021

S&P 500種指数は過去13年のうち10年上昇しており、上昇しなかった年も大きく下がったわけではなく概ね横ばいとなっている。

この上昇基調が続くと考える理由は多く挙げられる。

拡大を続ける米国経済、堅固な個人消費そして雇用の改善だ。労働省が金曜日に発表する12月の非農業部門雇用者数は40万人の増加、失業率が4.2%から4.1%に低下すると予想されている。

株価の実質的な燃料となる企業収益も好調だ。第3四半期の収益は前年同期比27.1%増となり、この流れを止めるには大きなショックが必要だ。

ハイテク株は依然として市場の牽引役だ。Apple (NASDAQ:AAPL)は月曜日の午後、一時時価総額が3兆ドルに達した。市場が開く前に、Tesla (NASDAQ:TSLA) は2021年の出荷台数が前年比87%増の93万6000台と発表し、投資家にポジティブ・サプライズを与えた。アナリストは89万7000台の出荷を予想していた。同社は昨年93万2000台を生産し、半分は上海の製造施設で生産した。

テスラの株価は月曜日の終値で13%以上上昇し、S&P 500種指数とNASDAQ 100銘柄の中でパフォーマンスがトップとなった。同社株は2021年中にも50%上昇している。

TSLA Weekly TTM
TSLA Weekly TTM

テスラ株の時価総額は1.2兆ドルに達しようとしている。時価総額の大きい企業にはApple (時価総額は2.99兆ドル)、Microsoft (NASDAQ:MSFT)、Googleの親会社であるAlphabet (NASDAQ:GOOGL)、そしてAmazon (NASDAQ:AMZN)が名を連ねる。

コロナ禍は依然として燻っているが、最新の研究によると、11月のサンクスギビング・デーの週末頃に出現したオミクロン株は、重篤化リスクが低い変異株である可能性が示唆されている。さらに良いことに、前米食品医薬品局長官のScott Gottlieb氏は、月曜日にCNBCのインタビューで、オミクロン株はおそらく数週間で脅威ではなくなる可能性があると語っている。

この研究が正しく、人々がワクチン接種を受け続ければ、今秋にはコロナ禍の脅威ははるかに少なくなっているかもしれない、と同氏は付け加えた。将来的には、アメリカ人はインフルエンザの予防接種と同じように、毎年コロナウイルスの予防接種を受けるようになるだろうと、示唆した。

しかし、もちろん以下のようなリスクを想定する必要がある。

1. 金利の上昇

米連邦準備制度理事会(FRB)は、米国経済の減速を防ぐために2020年以降に投入した多額の資金供給プログラムから離脱を始める時期が来たと考えている。しかしそれ以降、高位なインフレ率が問題として浮上している。ガソリン価格は50%近くも上昇している。運賃、食料品価格、新車・中古車価格も跳ね上がっている。労働者は賃上げを要求し、労働市場が回復したことで、賃上げが通らなければ仕事を辞めるという選択肢も取れるようになった。

インフレ対策としてFRBが持つ最も直接的な手段は金利の引き上げであり、これは2つ目の問題の解決につながる。FRBのフェデラル・ファンド・レート(銀行が互いにオーバーナイト融資を行う際の金利)は事実上ゼロであり、コロナ禍が発生して以来、ずっとその状態が続いている。ゼロ金利政策によって、2020年春に始まった株式市場の回復を後押しした。また、新築・中古住宅販売や投資家による賃貸住宅・アパートの大量購入も促進させた。

FRBはおそらく今秋に利上げを開始し、今年中に2~3回の利上げを行うと予想されている。

実際、月曜日には金利上昇を見込んで債券の利回りが上昇した。乱高下している米国10年債利回りは1.628%を記録し、3月31日に1.746%でピークを付けて以来の高水準となっている。

では、金利上昇はこの世の終わりを意味するのだうか。決してそんなことはない。しかし、利上げ政策は慎重に運営されなければならない。FRBは9.11テロの影響を乗り切るために大幅な利下げを行った後、2003年に利上げを開始した。しかし、利上げが市場に重くのしかかり、3~4年間をかけて、2008年~2009年の暴落の一因にまで発展した。

2. 割高なバリュー株 vs 金利上昇

S&P 500種指数構成銘柄のうち、434銘柄が2021年通年で値上がりして取引を終了した。そのうち96銘柄は年間ベースで50%以上上昇し、30銘柄で構成されるダウ平均株価指数に採用されている23銘柄も上昇した。

また、{{20|NASDAQ 100}指数構成}銘柄は74銘柄が2021年は通年で上昇した。

FTNT Weekly TTM
FTNT Weekly TTM

ワクチン製造を手掛けるModerna (NASDAQ:MRNA)とサイバー・セキュリティ・ソフトウェアおよびハードウェア・プロバイダーのFortinet (NASDAQ:FTNT)はともに2021年に100%以上の上昇を記録している。

Appleは2021年だけで34%上昇し、月曜日にも2.5%上昇した。ビデオ・ゲームや暗号資産ネットワークの運用に使われるシステムに半導体を供給するNVIDIA (NASDAQ:NVDA)は125%の上昇を記録した。

同時に、多くの小型株は大型株のような派手なリターンを創出することができなかった。さらに悪いことに、2021年が進むにつれて高値更新銘柄の数が安値更新銘柄の数に比べて少なくなっていた。

したがって金利が高くなりすぎると(例えば+5%)、株価は大きく下落する。1987年の大暴落がそうであったし、2008年~2009年の金融危機の主因でもある。

3. インフレ圧力の継続

インフレ率の高止まりはまだ解消されておらず、株価の上値を重くするだろう。

2020年にコロナ禍というパンデミックが発生し、世界の貿易システムが混乱したことで、半導体や電子部品、自動車、さらにはキッチン・キャビネットの組み立てに使う説明書に至るまで、商品の出荷が実際にいつなのか誰も予測できなくなった。

また、パンデミックによって失業者が続出し、雇用を維持するために賃金を上げざるを得なくなったこともインフレの要因である。

さらに、もう一つの要因として考えられるのが原油価格の動向だ。OPECとその同盟国は、世界の石油供給を削減した。その結果米国では2021年にガソリンの小売価格が45%跳ね上がったのだ。

4. 燻り続けるコロナ禍

昨年の春、コロナウイルスの感染者数が減少し、マスクをする必要がなくなったという安堵感が世界的に広がったのを覚えているだろうか。デルタ株とオミクロン株という2つの変異株がその後世界的に広がったおかげで、このような解放感は長続きしなかった。

オミクロンは昨年11月下旬に発生し、急速に広がったため、再開したブロードウェイの劇場はほとんどすぐに閉鎖せざるを得ず、レストランの経営はすぐに悪化し、クルーズ船は乗客や乗組員のウイルス感染を防げなかったようだ。

カジュアルな飲食店チェーンのRed Robin Gourmet Burgers (NASDAQ:RRGB) の株価は、最悪の事態が去ったという期待から2020年第1四半期に2倍に上昇していた。

RRGB Weekly
RRGB Weekly

しかし、コロナウイルスに対する不安からレストラン内での食事に消費者は慎重になってしまい、第3四半期には30%、第4四半期にはさらに28.3%も株価が下落してしまった。

5. 世界的な緊張の高まり

ロシアがウクライナのさらなる領土を狙うなど、地政学的な緊張が加速している。さらに、台湾を支配下に置こうとする中国、核兵器開発に動くイランなど、金融市場への逆風が吹き荒れている。

さらに、暴風雨、山火事、大寒波など気候変動の影響もあり、国際社会がこの問題に対処するためのコンセンサスを得るのは困難な状況だ。

6. 米国大統領選の中間選挙が大混戦となる可能性

多くの人は大統領選が2021年1月6日の米国連邦議会議事堂での暴動のような過激なものに発展することを恐れている。不確実性の増大とともに、このプロセスとそれを取り巻く潜在的な懸念は、米国の立法制度に対する信頼を低下させる可能性がある。

注意深く投資を継続する

金利先高感があるからといって、株価が急落するとは限らない。企業が値上げをして収益性を高め、投資家にとって株式の魅力が増すのであれば特に、インフレは必ずしも悪いことではない。

しかしいずれにせよ、金利上昇もインフレ率の高止まりも先行き不透明感を高めるものであり、投資家は何にどれだけ投資するかについて注意深くならなくてはいけない。

さらに世界的な国家間の緊張、コロナウイルス(およびその変異株)、気候変動などが、市場環境に不確実性を増大させている。

2022年の幕開けにあたり、ファンダメンタルズ(雇用、利益、売上の増加)の改善は堅実な投資機会を提供するものであるが、隣り合わせである不確実性を無視してはならない。

 

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