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S&P 500とNASDAQは水曜日、再び史上最高値を更新した。
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ただし、すべての銘柄が恩恵を受けているわけではなく、大きく出遅れている銘柄もある。
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本記事では、直近数週間で大きく売り込まれたものの、反発の可能性がある米国株8銘柄を紹介する。
S&P 500は水曜日に1.46%上昇し、7,365で取引を終えた。NASDAQ Compositeは2.03%高の25,839となり、両指数とも過去最高値を更新した。上昇の背景には2つの要因がある。米国とイランの間で戦争終結に向けた合意への期待と、テクノロジー企業の好決算だ。
地政学面では、原油価格が7%超下落し、1バレル約94ドルとなった。世界の石油取引の20%以上を担うホルムズ海峡の再開に向けた進展が報じられたためだ。同海峡の混乱は数週間にわたり市場の重荷となっていた。ただし、ドナルド・トランプ大統領は合意はまだ不透明との見方を示しており、情勢は依然として流動的だ。
決算面では、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (NASDAQ:AMD)の存在感が際立った。好決算を受けて株価は18.61%急騰。第1四半期の売上高は103億ドルで、前年同期比38%増となった。データセンター事業が成長を牽引し、58億ドル（57%増）を計上した。次四半期の売上高見通しは約112億ドルで、市場予想の105億ドルを上回る。AI関連インフラへの旺盛な需要がうかがえる。
決算シーズン全体も好調だ。これまでに決算を発表したS&P 500構成企業の80%以上が予想を上回り、過去4年超で最も強い四半期となっている。
上昇の波に乗り遅れた米国株8銘柄
今回の上昇相場はすべての銘柄に及んでいるわけではない。テクノロジー株や半導体株が最高値を更新する一方で、過去2週間で大きく値を下げた銘柄もある。紛争の影響を受けやすいセクターや、決算・事業面で課題を抱える企業が目立つ。
こうした出遅れ銘柄は投資妙味がある可能性もあるが、財務基盤が強固で、紛争が長引いても耐えられる企業に限られる。割高な銘柄や財務体質の弱い企業は、イランとの交渉が決裂した場合に最も打撃を受けやすいため、慎重な姿勢が求められる。
そこで、Investing.comのスクリーナーを使い、以下の条件で米国株を抽出した。
- 時価総額50億ドル以上
- 過去2週間で10%以上の下落
- InvestingProのフェアバリューで25%以上の上昇余地（複数の評価モデルを統合）
- アナリスト平均目標株価で20%以上の上昇余地
- 財務健全性スコア2.5/5以上
この条件に合致した8銘柄は以下の通りだ。
これらの銘柄は過去2週間で10.2%〜20.1%下落したが、フェアバリュー推定値を25.2%〜85.1%下回る水準にある。アナリストは現水準から24.8%〜97%の上昇余地があるとみている。
注目銘柄
1.IQVIA Holdings Inc
IQVIA Holdings Inc (NYSE:IQV) は、製薬・バイオテクノロジー企業にサービスを提供するグローバル企業だ。臨床研究、健康データ、アナリティクス、AI駆動ツールを手掛け、創薬開発の各段階で活用されている。大規模な健康データとAIの融合が強みで、業界内で独自のポジションを築いている。
2026年第1四半期決算は好調だった。調整後EPSは2.90ドルで予想の2.83ドルを上回り、売上高は8.4%増加。通期EPSガイダンスも12.65〜12.95ドルに引き上げた。
それにもかかわらず、株価は年初来28.6%下落しており、同期間に5.2%上昇したS&P 500と対照的な動きとなっている。アナリストの平均目標株価は229.60ドルで、現在の約157ドルとの乖離は、業績を踏まえると違和感が残る水準だ。
2.Sonoco Products Company
Sonoco Products Company (NYSE:SON) は、紙・金属・プラスチック包装を約50カ国で展開する老舗企業だ。
第1四半期決算後、株価は16%超下落した。悪天候、施設火災、原材料コスト上昇が響いた。ただし、業績自体は底堅い。EPSは予想通りの1.20ドルで、通期ガイダンスも据え置かれた。経営陣によると、原材料コストの多くは契約でヘッジされているという。
現在の株価は予想PER約8.4倍。アナリストの目標株価は61.78ドルで、20%超の上昇余地を示唆している。下落後にCFOが自社株を買い増した点も、経営陣の自信を裏付けている。
なお、リストの他の銘柄はフェアバリューベースでさらに高い上昇余地を示している。
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