アナリストが「本気推し」の米国株10選、上昇余地80％超え銘柄も

• 原油価格が1バレル＝100ドルを突破し、インフレ懸念が再燃している。金曜日の米消費者物価指数（CPI）発表を控え、連邦準備理事会（FRB）の追加利上げ観測も強まるなか、米株式市場では売りが優勢となっている。
• アナリストの目標株価のみに頼ると、投資判断を誤る可能性がある。銘柄を評価する際には、担当アナリストの人数やコンセンサス評価、バリュエーションも併せて確認する必要がある。
• 特に有望なのは、多くのアナリストが「Strong Buy（強気買い）」で一致し、大きな上昇余地が見込まれる銘柄だ。

米株式市場は9月9日、3営業日続落した。中東情勢の緊張が高まるなか、原油価格が節目となる1バレル＝100ドルを上回り、ダウ工業株30種平均は0.77％安、S&P500種指数は0.48％安、ナスダック総合指数は0.64％安となった。

原油価格の急騰を受け、金曜日の米消費者物価指数（CPI）発表を目前にインフレ懸念が再燃している。市場では、連邦準備理事会（FRB）が追加利上げに踏み切る可能性をめぐる議論が再燃する可能性もある。

こうして市場の先行き不透明感が強まる一方、米国の主要株価指数は依然として過去最高値に近い水準にある。そのため、本当に投資妙味のある銘柄と、期待先行で買われている銘柄を見極めることが、これまで以上に重要になっている。投資家が銘柄選びで重視する指標のなかでも、アナリストの平均目標株価は特によく参照されている。

ただし、平均目標株価だけを見て判断すると、実態を見誤る可能性がある。目標株価が高くても、ウォール街のアナリストがそろって強気になっているとは限らない。コンセンサスが中立的、あるいは慎重であっても、ごく少数の非常に強気なアナリストによって平均値が押し上げられている場合がある。

逆に、平均目標株価から見た上昇余地がそれほど大きくなくても、実際には多くのアナリストが一貫して強気の見方で一致しているケースもある。

アナリストが本気で推す銘柄を見極めるには

アナリストが特に強く推している銘柄を見つけるには、平均目標株価から見た上昇余地だけでは不十分だ。以下の3つの要素を併せて確認する必要がある。

• 担当アナリストの人数：その銘柄を担当するアナリストが多いほど、平均目標株価の信頼性は高まり、市場全体の見方をより反映しやすくなる。

• コンセンサス評価：「Strong Buy」「Buy（買い）」「Hold（中立）」といった評価から、アナリストの見方がどの程度一致しているかを確認できる。

• 予想上昇余地：アナリストの平均目標株価が、現在の株価をどの程度上回っているかを示す。

たとえば、20人以上のアナリストが担当し、コンセンサス評価がStrong Buyで、平均目標株価も現在の株価を大きく上回っている銘柄は、少数の強気なアナリストだけが支持している銘柄よりも、はるかに強い評価を得ていると判断できる。

さらに、複数の代表的な企業価値評価モデルを組み合わせたInvestingProの「フェアバリュー」を使って割安度も確認すれば、判断材料をもう一つ加えられる。アナリストの強気な見方が、定量的な企業価値評価からも裏付けられているかを確認することで、より確かな銘柄選びが可能になる。

アナリストが高く評価する米国株トップ10

そこでInvesting.comの株式スクリーナーを使い、以下の4つの条件をすべて満たす米国株を抽出した。

• 20人以上のアナリストが担当
• アナリストのコンセンサス評価がStrong Buy
• アナリストの平均目標株価から見た上昇余地が40％以上
• InvestingProのフェアバリューから見た上昇余地が15％以上

この条件に該当したのは10銘柄だった。

• InvestingProのPro+プラン会員は、こちらをクリックすると、10銘柄のリストを確認できる。
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今回抽出した10銘柄の上昇余地は、InvestingProのフェアバリューで19.6〜53.1％、アナリストのコンセンサス目標株価で40.8〜81.5％となっている。

リストには以下の企業が含まれる

• ヤム・チャイナ・ホールディングス（NYSE: YUMC）
  中国でKFC、ピザハット、タコベルを展開するヤム・チャイナ・ホールディングスは、2026年第2四半期に堅調な決算を発表した。売上高は前年同期比13％増の31億4,000万ドルとなり、1株利益（EPS）は市場予想を上回る0.70ドルだった。

  同社は同四半期に過去最多となる560店舗を新規出店し、既存店売上高は14四半期連続で増加した。こうした好調な業績にもかかわらず、株価には依然として割安感がある。InvestingProのフェアバリューでは31.2％の上昇余地が示されている。

  同社を担当するアナリストは21人で、コンセンサス評価はStrong Buy。平均目標株価から見た上昇余地は43.3％となっている。

• エヌビディア（NASDAQ: NVDA）
  AI分野で圧倒的な地位を維持しているエヌビディアの2027年度第2四半期の売上高は、過去最高の962億ドルとなり、前年同期比106％増加した。成長をけん引したデータセンター事業は、現在では売上高全体の90％以上を占めている。

  調整後1株利益（EPS）は2.22ドルと市場予想を大幅に上回り、同社は第3四半期の売上高として1,080億ドルを見込んでいる。

  エヌビディアを担当するアナリストは57人で、コンセンサス評価はStrong Buy。平均目標株価から見た上昇余地は40.8％となっている。一方、InvestingProのフェアバリューでも25.2％の上昇余地が示されており、同社ほどの大型株としては割安感が目立つ。

ただし、今回のリストに入ったほかの銘柄はすべて、アナリストの平均目標株価ベースの上昇余地がエヌビディアより大きい。

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