13日の日経平均は9営業日続伸。
228.68円高の21988.29円（出来高概算18億株）で取引を終えている。
大引け間際には22019.66円まで上げ幅を広げる局面をみせている。
欧州中央銀行（ECB）は理事会で、量的緩和政策を再開した。
マイナス金利も深掘りし、これを受けて欧州市場はほぼ全面高となり、この流れから買い先行で始まった。
また、先物オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）となり、SQに絡んだ売買では予想通りに買い越しだった影響もあって、日経平均は21900円を回復して始まった。
その後は短期的な過熱感などもあって上げ幅を縮める局面もみられたが、前場半ばにはSQ値を突破してくるなど、日中は狭いレンジながらも底堅い展開だった。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1500を超えており、全体の7割を占めている。
セクターでは不動産、繊維の上昇率が2％を超えたほか、水産農林、陸運、パルプ紙、電力ガス、サービス、医薬品が堅調。
一方で、証券のみが小幅な下落となった。
また、指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、バンナムHD (T:7832)、ファミリーマート (T:8028)、リクルートHD (T:6098)がけん引。
半面、ＴＤＫ (T:6762)、大日住薬 (T:4506)、コムシスＨＤ (T:1721)が冴えない。
日経平均は連日の上昇で、5月の急落前の水準まで回復してきた。
8月の急落前のもち合いレンジだった21000-21700円を一気に突破してきており、センチメントを明るくさせている。
来週は3連休明けからの4営業日となるが、翌週にも3連休を控えているため、手掛けづらさが意識されやすい。
しかし、来週はFOMCなど各国の金融政策に関心が集まりやすく、これが通過材料となることで、足元で買い越し基調となっている海外勢の資金流入が意識されよう。
商いが膨らみづらいところでの海外勢の資金流入となるようだと、もう一段のリバウンドの可能性もありそうだ。
今週はバリュー株への物色がセンチメントを明るくしたが、日経平均の22000円回復もあって一旦は達成感も意識される。
また、バリュー株への物色は一時的とみる向きも多いだろうが、依然として割安感が目立つ水準でもある。
楽観視はできないとはいえ、外部環境の落ち着きから弱気に傾いていたポジションの巻き戻しの流れは意外と長そうである。