［１４日 ロイター］ - ＪＰモルガン・グローバル・エクイティ・リサーチは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国とロシアなど主要産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」の生産不足や余剰生産能力を巡る懸念により、原油市場の需給ひっ迫が続き、原油価格は今年の第２・四半期にも１バレル１２５ドルに達する可能性があるとの見方を示した。
ＪＰモルガンは２月１１日付のメモで「ＯＰＥＣプラスが現行の生産枠拡大の目標から外れる可能性が低いため、２０２２年を通し供給不足が続き、原油価格に３０ドル以上の高いリスクプレミアムがつく」との見方を示した。
１４日のニューヨーク原油先物相場は、北海ブレント先物の清算値が２．０４ドル（２．２％）高の１バレル＝９６．４８ドル。一時、２０１４年９月以来の高値となる９６．７８ドルを付けた。米ＷＴＩ先物清算値は２．３６ドル（２．５％）高の９５．４６ドル。こちらも一時、１４年９月以来の高値となる９５．８２ドルを付けた。
ＯＰＥＣプラスは直近会合で、３月も日量４０万バレルの増産ペースを維持すると決定した。ただ、増産は計画通りに行われていない。一部の国では、長年の投資不足で設備が老朽化しており、生産が停滞している。
国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の直近月報によると、ＯＰＥＣプラスの増産目標と実際の生産量の差は１月に日量９０万バレルに拡大した。
ＪＰモルガンは、他国の生産が低迷する中、ＯＰＥＣプラス構成国の投資不足とコロナ禍後の石油需要の増加が重なり、エネルギー不足の危機にあるとの見方を示した。