［１日 ロイター］ - 専門家は１日、米油田サービス会社について、ロシアから撤退しても、他の地域の収入で減収分を容易に補うことができるとの認識を示した。
コンサルティング会社スピアーズ＆アソシエーツのバイスプレジデント、リチャード・スピアーズ氏がインタビューで述べた。
西側のエネルギー会社の間では、ロシアのウクライナ侵攻を受けて、ロシア事業を停止する動きが広がっている。
同氏によると、原油価格の高騰で、今年の油田設備・サービスへの投資は前年比３０％増の２６００億ドルに達する見通し。従来予測は１４％増だった。２００６年以来の高成長になるという。
米油田サービス大手のシュルンベルジェ、ハリバートン、ベーカー・ヒューズは今週、ロシア事業に関するコメントを控えた。
同氏によると、シュルンベルジェのロシアの売上高比率は全体の５─６％。
「シュルンベルジェがロシア事業全てを失ったとしても、世界各国で掘削・仕上げ作業が軒並み増えており、十二分に相殺できる。売上高の５％を失うかもしれないが、世界全体で２０％の増収が見込める」と述べた。