日経平均は3日ぶり小幅反発。 米5月ADP雇用統計が市場予想をやや上回ったことや、欧州中央銀行（ECB）総裁発言を受けた堅調な欧州株式相場を背景に、米国市場で3日のNYダウは64ドル高となった。
ドル・円がやや円安方向に振れたこともあり、日経平均は66円高からスタートした。
その後は週末に米雇用統計の発表を控え、20500円台の狭い値幅で推移していたが、上海総合指数が急落したことを受けて後場後半には一時マイナスへ転じる場面があった。
大引けにかけてプラスに切り返し、本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比14.68円高の20488.19円となった。
東証1部の売買高は24億9494万株、売買代金は2兆6911億円だった。
業種別では、保険業、証券、ガラス・土石製品が上昇率上位だった。
一方、水産・農林業、電気・ガス業、ゴム製品が下落率上位だった。
個別では、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソニー (TOKYO:6758)などが堅調。
野村 (TOKYO:8604)が3％高、第一生命 (TOKYO:8750)が6％高となったほか、ボルテージ (TOKYO:3639)は商いを伴って16％近く上昇した。
また、ホクシン (TOKYO:7897)、ボルテージ、エアーテック (TOKYO:6291)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ブリヂス (TOKYO:5108)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、キヤノン (TOKYO:7751)、ＪＴ (TOKYO:2914)などが軟調。
楽天 (TOKYO:4755)が6％安と大きく下げ東証1部下落率トップとなったほか、東電力 (TOKYO:9501)も急落。
また、楽天のほか三井ハイテク (TOKYO:6966)、ｇｕｍｉ (TOKYO:3903)、スクリン (TOKYO:7735)などが下落率上位となった。