■今後の見通し
プレサンスコーポレーション (T:3254)の2019年3月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比13.7%増の152,471百万円、営業利益が同20.5%増の24,541百万円、経常利益が同19.2%増の23,661百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同17.3%増の16,132百万円と売上高・各利益ともに成長を維持する予想だ。
セグメント別では、最大のセグメントであるファミリーマンション販売が74,027百万円(前期比4.0%増)と堅調に推移する見込み。
ワンルームマンション販売は41,951百万円(同41.2%増)と大幅に伸長する見込み。
ホテル販売も15,429百万円(同462.3%増)と竣工ラッシュを迎える。
同社の事業特性上、2019年3月期期初には既に売上計画の77.9%分(112,527百万円分)の受注を獲得しており、過去の計画精度の高さも考え合わせると予想の信頼性は高い(下振れの可能性は非常に低い)と考える。
■中長期のトピック
3ヶ年の中期経営計画を発表。
2021年3月期に売上高247,858百万円、営業利益32,028百万円を目指す
1. 3ヶ年の中期経営計画を発表
同社は2021年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。
事業目標としては、2021年3月期に売上高で247,858百万円、営業利益で32,028百万円を掲げ、これまでどおり業容拡大を目指す。
達成されれば2018年3月期から売上高で1.85倍、営業利益で1.57倍に飛躍することになる。
経営目標としては、3点が強調されている。
(1) 営業利益で前年比10%以上の成長
(2) 配当性向を5年以内に、20%へ段階的に引き上げ
(3) 配当総額を前年比15%以上増額
(1)の営業利益に関しては、これまでどおりの経営目標であり、常に目標を上回る実績を上げてきた。
(2)及び(3)に関しては、株主還元をより強化する方針が明確に打ち出された。
これまで同社は、3年連続で大幅増配するなど、配当性向は2016年3月期の9.8%から2018年3月期の12.6%まで上昇させてきた。
向こう5年はこの流れがさらに加速し配当性向を20%まで引き上げる。
利益成長による配当原資の拡大により、手厚い株主還元が期待できそうだ。
2. 事業戦略
中期の事業戦略では、これまでどおりのエリア展開で更なるシェアアップを狙う。
盤石な地盤である大阪、神戸、京都、名古屋などでは人口が増加傾向にあり、居住ニーズが拡大している中心部で物件の供給を増やす。
また、比較的新しく進出した都市(広島、博多、岡崎、豊橋、浜松、岐阜など)で市場ポジションを強化していく。
種類別には主軸のファミリーマンション販売とワンルームマンション販売をバランス良く伸ばし、一棟販売とホテル販売でさらに業績を積み増す。
中期経営計画の達成を占う上では、土地の仕入状況が最も重要なバロメーターとなる。
同社では、3ヶ年の中期経営計画実行に必要な土地を既に確保(取得、契約済み未決済を含む)しており、計画達成の見通しは良好である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)
プレサンスコーポレーション (T:3254)の2019年3月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比13.7%増の152,471百万円、営業利益が同20.5%増の24,541百万円、経常利益が同19.2%増の23,661百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同17.3%増の16,132百万円と売上高・各利益ともに成長を維持する予想だ。
セグメント別では、最大のセグメントであるファミリーマンション販売が74,027百万円(前期比4.0%増)と堅調に推移する見込み。
ワンルームマンション販売は41,951百万円(同41.2%増)と大幅に伸長する見込み。
ホテル販売も15,429百万円(同462.3%増)と竣工ラッシュを迎える。
同社の事業特性上、2019年3月期期初には既に売上計画の77.9%分(112,527百万円分)の受注を獲得しており、過去の計画精度の高さも考え合わせると予想の信頼性は高い(下振れの可能性は非常に低い)と考える。
■中長期のトピック
3ヶ年の中期経営計画を発表。
2021年3月期に売上高247,858百万円、営業利益32,028百万円を目指す
1. 3ヶ年の中期経営計画を発表
同社は2021年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。
事業目標としては、2021年3月期に売上高で247,858百万円、営業利益で32,028百万円を掲げ、これまでどおり業容拡大を目指す。
達成されれば2018年3月期から売上高で1.85倍、営業利益で1.57倍に飛躍することになる。
経営目標としては、3点が強調されている。
(1) 営業利益で前年比10%以上の成長
(2) 配当性向を5年以内に、20%へ段階的に引き上げ
(3) 配当総額を前年比15%以上増額
(1)の営業利益に関しては、これまでどおりの経営目標であり、常に目標を上回る実績を上げてきた。
(2)及び(3)に関しては、株主還元をより強化する方針が明確に打ち出された。
これまで同社は、3年連続で大幅増配するなど、配当性向は2016年3月期の9.8%から2018年3月期の12.6%まで上昇させてきた。
向こう5年はこの流れがさらに加速し配当性向を20%まで引き上げる。
利益成長による配当原資の拡大により、手厚い株主還元が期待できそうだ。
2. 事業戦略
中期の事業戦略では、これまでどおりのエリア展開で更なるシェアアップを狙う。
盤石な地盤である大阪、神戸、京都、名古屋などでは人口が増加傾向にあり、居住ニーズが拡大している中心部で物件の供給を増やす。
また、比較的新しく進出した都市(広島、博多、岡崎、豊橋、浜松、岐阜など)で市場ポジションを強化していく。
種類別には主軸のファミリーマンション販売とワンルームマンション販売をバランス良く伸ばし、一棟販売とホテル販売でさらに業績を積み増す。
中期経営計画の達成を占う上では、土地の仕入状況が最も重要なバロメーターとなる。
同社では、3ヶ年の中期経営計画実行に必要な土地を既に確保(取得、契約済み未決済を含む)しており、計画達成の見通しは良好である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)