［ダブリン １４日 ロイター］ - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのマクルーフ・アイルランド中銀総裁は、新型コロナウイルスの世界的流行によるインフレ率への影響について、需要要因が今後も支配的要因となり、物価下落を招くとの見通しを示した。
総裁はオンラインの会議で「需要と供給のショックが中長期的にどのように相互に作用するかを予想するのは単純な話ではない。需要、供給両方の要因が引き続きインフレ率に影響を与える中で、需要要因が支配的になり、物価下落につながるとわたしは考える」とした。
「感染への恐怖や弱い労働市場、不透明感の高まり、予防的な貯蓄の増加がモノとサービスへの需要低下を招く見通しで、自然利子率（中立金利）が低水準にとどまる可能性が高いことを暗示している」とした。