■業績動向
○財務状況
船井総研ホールディングス (TOKYO:9757)の2014 年12 月期末の財務状況は健全である。
総資産残高は前期末比1,834百万円増の20,437百万円となった。
主な増加は、現預金の1,790百万円増であり、事業規模拡大が要因である。
現預金の残高は5,876百万円であり、手元資金は潤沢である。
一方、負債は前期末比1,093百万円増加の3,783百万円となった。
主な増加は、流動負債1,651百万円増であり、未払法人税等および1年内償還予定の社債の増加が主な要因である。
経営指標(2014年12月期)では、流動比率(283.0%)・自己資本比率(81.1%)ともに非常に高く、安全性に優れる。
収益性では、ROA(15.5%)、売上高営業利益率(24.0%)とずば抜けている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)
総資産残高は前期末比1,834百万円増の20,437百万円となった。
主な増加は、現預金の1,790百万円増であり、事業規模拡大が要因である。
現預金の残高は5,876百万円であり、手元資金は潤沢である。
一方、負債は前期末比1,093百万円増加の3,783百万円となった。
主な増加は、流動負債1,651百万円増であり、未払法人税等および1年内償還予定の社債の増加が主な要因である。
経営指標(2014年12月期)では、流動比率(283.0%)・自己資本比率(81.1%)ともに非常に高く、安全性に優れる。
収益性では、ROA(15.5%)、売上高営業利益率(24.0%)とずば抜けている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)