日経平均は大幅続落。 13日の米国市場では、中国の9月貿易統計が不振となり、アジア・欧州株がほぼ全面安となったことから売りが先行。
今週から本格化する決算発表の結果を見極めたいとの思惑などもあり、NYダウは49ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均は128円安からスタートすると下げ幅を拡大し、取引時間中としては6営業日ぶりに節目の18000円を割り込んだ。
売り一巡後は安値圏でのもみ合いが続き、後場には一時下げ幅を400円超に広げる場面があった。
大引けの日経平均は前日比343.74円安の17891.00円となった。
東証1部の売買高は24億3433万株、売買代金は2兆4053億円だった。
業種別では、鉄鋼が4％超下げたほか、ゴム製品、ガラス・土石製品、機械が下落率上位だった。
一方、上昇したのは水産・農林業のみだった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ソフトバンクグ (T:9984)、みずほ (T:8411)など売買代金上位は全般軟調。
富士重 (T:7270)が4％超、新日鉄住金 (T:5401)が5％超の下落に。
また、虚偽データ報道が伝わった三住建設 (T:1821)がストップ安となり東証1部下落率トップに、防振ゴム製品での不正報道を受けて洋ゴム (T:5105)が同4位にランクインした。
その他、パル (T:2726)、洋シヤッタ (T:5936)などが下落率上位となった。
一方、決算発表を挟み下落の続いていたファーストリテ (T:9983)は5日ぶり反発。
島忠 (T:8184)、竹内製作所 (T:6432)、デジアーツ (T:2326)なども買われた。
また、新日科学 (T:2395)、東京エネシス (T:1945)、アークス (T:9948)などが東証1部上昇率上位となった。