日経平均は続落。 42.27円安の20418.63円（出来高概算11億6000万株）で前場の取引を終えた。
米雇用統計で雇用市場の改善が示されたことから、為替市場ではドルは全面高となり、円相場は1ドル125円台後半に。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比120円高の20580円となるなか、日経平均は20500円を回復して始まった。
1-3月GDP改定値の上方修正なども材料視されていた。
しかし、寄り付き直後に20544.94円まで上げ幅を広げた後はこう着となり、その後は利益確定の流れから下げに転じている。
この流れから円相場についても、125円前半と円安が一服している。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり値下がりが拮抗しており、若干値上がり数が上回っている。
規模別指数は小型株指数のみが上昇。
セクターでは石油石炭、銀行、その他金融、倉庫運輸がしっかり。
半面、空運、電力ガス、サービス、精密機器、輸送用機器などが冴えない。
指数インパクトの大きいファナック (TOKYO:6954)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)などが冴えない半面、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ＴＤＫ (TOKYO:6762)、豊田通商 (TOKYO:8015)などが堅調であり、指数を下支えしている。
前引けの日経平均は-0.21％、TOPIXは-0.39％の下落となり、後場は日銀のＥＴＦ買入れが意識されそうである。
日経平均は20400円割れ水準での底堅さが意思されており、下げ幅を縮めてくることが期待される。
また、東証1部の騰落銘柄は若干ながら値上がり数が上回っている。
相対的に小型株の強さも意識されている。
2016年の主要国首脳会議（サミット）の開催地に、三重県志摩市の賢島が決まったことから、「伊勢志摩サミット」関連としてテーマ株などへの物色が目立っており、地合いはそれ程悪くない。
日経平均はこう着としても、物色意欲は強そうである。
（村瀬智一）