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資生堂、くら、GMOなど

発行済 2018-06-07 16:04
更新済 2018-06-07 16:20
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4911> 資生堂 9177 +490大幅続伸で上場来高値を更新。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も7700円から10800円に引き上げている。
成長戦略に向けた3C改革の成果と日本化粧品需要増が中長期業績をけん引とみているもよう。
東京五輪をきっかけに中国人以外の来日外国人も増加するとみられるほか、当面の課題の生産能力も解消されつつあると捉えているようだ。


(T:2695) くら 8060 +900急反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は37.8億円で前年同期比22%増益、2-4月期も同23%増益と順調な推移が続いている。
新店の寄与や既存店売上高の好調が背景。
IT・機械化推進などの効果も顕在化しているもよう。
通期計画の68.1億円、前期比7.4%増益は据え置いているが、野村證券では75億円予想に上方修正し、目標株価も7600円から8300円に引き上げている

(T:6966) 三井ハイテク 1407 -49続落で連日の安値更新。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.5億円で前年同期比50%減益となっている。
大幅減益に加えて、上半期計画8億円に対する進捗率の低さもマイナス視されているようだ。
電子部品やモーターコアなどを中心に売上は拡大したものの、減価償却費の増加や在庫調整による稼働率の低下、円高などが収益にマイナス寄与した。


(T:1514) 住石HD 164 +6大幅続伸。
連結子会社が保有株売却によって売却益8.1億円を計上すると発表している。
保有資産の効率化を図ることが売却の目的で、有価証券売却益を第1四半期に計上する予定としている。
今通期の最終利益は9億円の計画となっており、インパクトが大きいとの見方が先行している。
本業ベースでの業績に変更はないが、低位株に個人投資家の関心が高まりやすい状況になっており、物色のきっかけ材料とされている。


(T:5713) 住友鉱 4710 +179大幅続伸。
JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も5360円から5600円に引き上げている。
直近の株価下落によって、カバレッジ相対で見ても十分な上値余地が見込めるとの判断。
バッテリー原料素材への高いエクスポージャー、ニッケルやコバルトの上昇による恩恵で第1四半期に高進捗が見込まれることから、短期的に見ても投資妙味と。


(T:9517) イーレックス 1149 +64大幅続伸。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を1200円から1400円に引き上げている。
ビジネスモデルへの信頼回復は改善途上にあり、今後は良好な決算進捗などでさらに評価が改善していくと考えているもよう。
発電および燃料部門の着実な収益底上げと小売事業拡大による持続的成長の実現という見方に変化はないとしている。
来期、再来期も2割超の営業増益が続くと予想。


(T:2353) 日駐 181 -1伸び悩む。
前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は32.1億円で前年同期比10.6%増益、上半期は18.5億円で同8.4%増益であったため、2-4月期の増益率は拡大する格好になっている。
駐車場事業、スキー場事業ともに順調に拡大している。
朝方は買いが先行したものの、据え置きの通期予想では前期比14.1%増益を見込んでいるため、ポジティブなインパクトは限定的と捉えられているようだ。


(T:6460) セガサミーHD 1840 -43反落。
SMBC日興証券では目標株価を1400円から1670円に引き上げているものの、業績予想は下方修正している。
パチスロ有力機種の市場投入タイミングを見直したこと、ゲーム関連の開発費用増を織り込んだことから、今期営業利益は323億円から245億円に、来期は410億円から374億円に減額。
市場コンセンサス並みの水準にとどまるとみているもよう。


(T:6471) 日精工 1271 -7続落。
クレディ・スイス証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2200円から1450円に引き下げている。
来期に向けては自動車及び産業機械事業ともに減収減益局面の到来が予想されるとみている。
なお、PBR1倍の1050円割れ水準では自社株取得が期待可能ともしている。


(T:9449) GMO 2942 +119大幅反発。
前日には自社開発した仮想通貨マイニングコンピューターの販売説明会を開催している。
設置スペースや設置時間は従来の半分、ネットワークコストや消費電力も競合他社と比べて削減できるようだ。
供給台数や生産台数は非開示とされ、業績へのインパクトは計りにくいものの、多数の参加者が集まり、関心の高さは確認される形となったようだ。


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