ケンコーマヨネーズ (T:2915)は、サラダ・総菜類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの製造販売を手掛けている。 業務用に強く、ロングライフサラダの業界シェアは37.6%で首位、マヨネーズ・ドレッシング類も14.7%と業界最大手であるキユーピー (T:2809)に次ぐ2位に位置する。
2016年3月期の連結業績は売上高が前期比11.0%増の66,933百万円、経常利益が同23.4%増の3,426百万円となり、過去最高業績を更新した。
特に2000年以降では初めて増収率で10%を超えたことが注目される。
単身世帯の増加に伴う「個食化」、核家族化の進行に伴う家庭内調理の「簡便化」を背景に、コンビニエンスストア（以下、CVS）向けを中心に、サラダ類やタマゴ加工品などの売上げが好調に推移したのが主因だ。
特に、小型形態のロングライフサラダは前期比2.5倍増の大幅伸長となった。
また、外食向けに関しても、業態別のきめ細かなメニュー提案などが評価されサラダ類を中心に売上げを伸ばした。
利益面では、原材料費や固定費の増加を増収効果や生産効率の向上でカバーして2ケタ増益となった。
2017年3月期の連結業績は売上高が前期比4.6%増の70,000百万円、経常利益が同2.1%増の3,500百万円を見込んでいる。
ただ、前期の売上の勢いは今期も当面続くものと思われ、業績は上振れする可能性が高いと弊社では見ている。
タマゴ加工品やサラダ類など需要が旺盛な商品については、生産能力の増強も進めていく。
現在、進行中の中期経営計画「KENKO Five Code 2015-2017」では、最終年度となる2018年3月期に連結売上高75,000百万円、連結経常利益率5%を目標として掲げているが、現状のペースが続けば十分達成できると見られる。
なお、8月24日が「ドレッシングの日」と新たに認定されたことを受け、今年はドレッシング市場全体の活性化をおこなう施策を検討していく。
株主還元策としては、連結配当性向20%を目安に安定配当を基本としており、2016年3月期は前期比5円増配の28円とし、2017年3月期は前期比2円増配の30円（配当性向20.0%）を予定している。
業績が計画を上回れば増配も期待される。
また株主優待として、毎年3月末時点での株主に対して、保有株数に応じて自社製品（1,000円または2,500円相当）の贈呈を行っている。
■Check Point
・静岡富士山工場の品質が評価され、外食産業への新規採用が相次ぐ
・タマゴ加工品では大手回転寿司チェーン向けに新規採用が進む
・17/3期は6期連続の増収、連続最高益更新を目指す
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）