【ブラジル】ボベスパ指数 62450.45 -0.10%
5日のブラジル株式市場は小反落。
主要指標のボベスパ指数は前日比60.25ポイント安(-0.10%)の62450.45で取引を終えた。
62800.45 まで上昇した後、一時62009.52まで下落した。
前半はプラス圏を回復する場面もあったが、その後は再び売りに押された。
原油価格の続落が圧迫材料となり、資源セクターに売りが集中した。
また、国内の政治不安が高まっていることも警戒材料。
テメル大統領が副大統領時代の特別補佐官ロドリゴ・ロシャ・ロウレス氏が逮捕されたとの報道を受け、テメル政権への逆風が一段と強まると警戒されている。
【ロシア】MICEX指数 1877.69 -0.22%
5日のロシア株式市場は小反落。
主要指標のMICEX指数は前日比4.18ポイント安(-0.22%)の1877.69で取引を終了した。
1894.50から1871.29まで下落した。
前半はプラス圏で推移した、その後は売りに押された。
ブレント原油価格の下落が警戒され、ウエートの高い資源銘柄に売りが集中。
一方、5月のサービス業購買担当者指数(PMI)は56.3となり、前月の56.1を上回った。
また、ロシア中央銀行が6月16日の金融政策決定会合では、0.25-0.5%の利下げに踏み切る可能性が高いとも報じられた。
【インド】SENSEX指数 31309.49 +0.12%
5日のインドSENSEX指数は小幅続伸。
前日比36.20ポイント高(+0.12%)の31309.49、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同21.60ポイント高(+0.22%)の9675.10で取引を終えた。
朝方はマイナス圏に転じる場面もあったが、その後は買い戻された。
SENSEX指数は再び過去最高値を更新。
堅調な経済指標が支援材料となった。
5月のサービス業製造業購買担当者指数(PMI)は52.2となり、前月の50.2を上回ったほか、4カ月ぶりの高水準を記録した。
【中国本土】上海総合指数 3091.66 -0.45%
週明け5日の上海総合指数は値下がり。
主要指標の上海総合指数は、前営業日比13.88ポイント安(-0.45%)の3091.66ポイントと反落した。
上値の重さを嫌気。
上海総合指数はこのところ、3100ポイント台で押される流れが続いていた。
足元で売買代金が低迷するなか、投資家の株式マーケット離れも不安視されている。
5日のブラジル株式市場は小反落。
主要指標のボベスパ指数は前日比60.25ポイント安(-0.10%)の62450.45で取引を終えた。
62800.45 まで上昇した後、一時62009.52まで下落した。
前半はプラス圏を回復する場面もあったが、その後は再び売りに押された。
原油価格の続落が圧迫材料となり、資源セクターに売りが集中した。
また、国内の政治不安が高まっていることも警戒材料。
テメル大統領が副大統領時代の特別補佐官ロドリゴ・ロシャ・ロウレス氏が逮捕されたとの報道を受け、テメル政権への逆風が一段と強まると警戒されている。
【ロシア】MICEX指数 1877.69 -0.22%
5日のロシア株式市場は小反落。
主要指標のMICEX指数は前日比4.18ポイント安(-0.22%)の1877.69で取引を終了した。
1894.50から1871.29まで下落した。
前半はプラス圏で推移した、その後は売りに押された。
ブレント原油価格の下落が警戒され、ウエートの高い資源銘柄に売りが集中。
一方、5月のサービス業購買担当者指数(PMI)は56.3となり、前月の56.1を上回った。
また、ロシア中央銀行が6月16日の金融政策決定会合では、0.25-0.5%の利下げに踏み切る可能性が高いとも報じられた。
【インド】SENSEX指数 31309.49 +0.12%
5日のインドSENSEX指数は小幅続伸。
前日比36.20ポイント高(+0.12%)の31309.49、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同21.60ポイント高(+0.22%)の9675.10で取引を終えた。
朝方はマイナス圏に転じる場面もあったが、その後は買い戻された。
SENSEX指数は再び過去最高値を更新。
堅調な経済指標が支援材料となった。
5月のサービス業製造業購買担当者指数(PMI)は52.2となり、前月の50.2を上回ったほか、4カ月ぶりの高水準を記録した。
【中国本土】上海総合指数 3091.66 -0.45%
週明け5日の上海総合指数は値下がり。
主要指標の上海総合指数は、前営業日比13.88ポイント安(-0.45%)の3091.66ポイントと反落した。
上値の重さを嫌気。
上海総合指数はこのところ、3100ポイント台で押される流れが続いていた。
足元で売買代金が低迷するなか、投資家の株式マーケット離れも不安視されている。