2日の日経平均は反発。
318.35円高の23295.48円（出来高概算11億8777万株）で取引を終えた。
10月30日の米国市場は新型コロナウイルス感染症の拡大が嫌気されたほか、大型テック銘柄への利益確定の流れから下落していたが、大型テック銘柄の下落については先週末の日経平均の23000円割れで織り込まれており、ショートカバー優勢の展開となった。
23100円を回復して始まった日経平均は、その後も断続的なインデックス売買によって押し上げられ、前引け間際には23370.91円まで上げ幅を広げる場面もみられた。
ただし、後場に入るとこう着感が強まり、23300円を挟んだ高値圏でのもち合いが続いた。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1600を超えており、全体の7割を占めている。
セクターでは東証33業種全てが上昇しており、陸運、金属製品、鉄鋼、電力ガス、銀行、倉庫運輸、不動産の上昇率が3％を超えている。
指数インパクトの大きいところではKDDI (T:9433)、リクルートHD (T:6098)、ダイキン (T:6367)、エムスリー (T:2413)、第一三共 (T:4568)、信越化 (T:4063)が堅調。
一方でソフトバンクG (T:9984)、アドバンテスト (T:6857)が重石となっている。
日経平均は前場の上昇で先週末の下落部分を吸収しており、その後は日中高値水準での底堅い値動きが続いた。
日経平均の23000円割れで押し目買いの流れが強まったというよりは、ショートカバーの流れのほか、ポジション調整による売買が中心であろう。
祝日を控えていることから前倒しのオーダーなども意識されそうだが、TOPIX型優位の展開からは、バリューシフトというよりもグロースに傾いているポジションの比率を修正した形であろう。
大統領選を控えて極力ニュートラルに近いポジションに修正といったところ。
祝日明けは大統領選の投開票の報道に振らされる流れが意識されやすく、アルゴも発動しやすい。
ただし、結果としては乱高下を警戒しつつも結果を受けた米国市場の動向、その後の連邦公開市場委員会（FOMC）などへ市場の関心が向かいやすく、これらを受けた米国市場の動向に左右させられる形になりそうである。
また、決算発表も本格化しており、決算を見極めるまでは積極的なポジションは取りづらく、短期的な値幅取り狙いの売買が続きそうである。