*16:28JST リスク回避の動きが強まり半年ぶりの35000円台【クロージング】
2日の日経平均は急落。
2216.63円安の35909.70円（出来高概算は29億7000万株）と終値ベースでは、約半年ぶりに36000円を割り込んで取引を終えた。
米国の景気減速懸念から前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れを映して、東京市場も売り先行で始まった。
前場中盤に36107.29円まで下げ幅を広げ、その後は急ピッチの下げに対する反動から押し目買いが入る場面もあり、後場中盤には36400円台まで下落幅を縮めた。
ただし、週をまたいでポジションを取りに行く参加者は限られ、取引終了間際には持ち高調整の売りが優勢となるなか、36000円を割り込んだ
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1600を超え、ほぼ全面安商状となった。
セクター別では、33業種すべてが下落し、証券商品先物、銀行、保険、電気機器、卸売、機械の下げが目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、コナミG (TYO:9766)、日ハム (TYO:2282)、アステラス薬 (TYO:4503)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)が軟調で、東エレク、アドバンテス、ソフトバンクGの3銘柄で日経平均を約640円押し下げた。
前日の米国市場は、7月のISM製造業景況指数が市場予想を下回ったことが、米景気減速への警戒感につながり主要株価指数が下落。
東京市場でも半導体関連株を中心に幅広い銘柄が値を消した。
また、円相場が1ドル＝148円台まで円高が進んでいることから、輸出企業の採算悪化が警戒されたほか、AIバブルの崩壊の序章ではないかとの見方も出始め、日経平均の下げ幅は2200円を超えた。
日経平均は大幅に続落したが、きょうの下落で下げ止まるのかどうかは不透明だ。
米国では雇用が悪化し始めているため、今夜発表される雇用統計で、非農業部門雇用者数が市場予想（18万8000人増）を大きく下回れるような結果となれば、米景気後退懸念が一段と強まり、円高、株安がさらに進行しかねない。
2216.63円安の35909.70円（出来高概算は29億7000万株）と終値ベースでは、約半年ぶりに36000円を割り込んで取引を終えた。
米国の景気減速懸念から前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れを映して、東京市場も売り先行で始まった。
前場中盤に36107.29円まで下げ幅を広げ、その後は急ピッチの下げに対する反動から押し目買いが入る場面もあり、後場中盤には36400円台まで下落幅を縮めた。
ただし、週をまたいでポジションを取りに行く参加者は限られ、取引終了間際には持ち高調整の売りが優勢となるなか、36000円を割り込んだ
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1600を超え、ほぼ全面安商状となった。
セクター別では、33業種すべてが下落し、証券商品先物、銀行、保険、電気機器、卸売、機械の下げが目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、コナミG (TYO:9766)、日ハム (TYO:2282)、アステラス薬 (TYO:4503)がしっかりだった半面、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)が軟調で、東エレク、アドバンテス、ソフトバンクGの3銘柄で日経平均を約640円押し下げた。
前日の米国市場は、7月のISM製造業景況指数が市場予想を下回ったことが、米景気減速への警戒感につながり主要株価指数が下落。
東京市場でも半導体関連株を中心に幅広い銘柄が値を消した。
また、円相場が1ドル＝148円台まで円高が進んでいることから、輸出企業の採算悪化が警戒されたほか、AIバブルの崩壊の序章ではないかとの見方も出始め、日経平均の下げ幅は2200円を超えた。
日経平均は大幅に続落したが、きょうの下落で下げ止まるのかどうかは不透明だ。
米国では雇用が悪化し始めているため、今夜発表される雇用統計で、非農業部門雇用者数が市場予想（18万8000人増）を大きく下回れるような結果となれば、米景気後退懸念が一段と強まり、円高、株安がさらに進行しかねない。