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注目銘柄ダイジェスト(前場):鎌倉新書、グッドコムA、MacbeePなど

発行済 2024-09-13 11:59
更新済 2024-09-13 12:00
© Reuters.
*11:59JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):鎌倉新書、グッドコムA、MacbeePなど グッドコムA (TYO:3475):754円(-97円)
大幅反落。
前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は28.6億円で前年同期比84.4%増となり、上半期実績の同32.2%減から一転、大幅増益に転じている。
ただ、据え置きの通期計画53.4億円、前期比2.5倍に対する進捗率は53.6%にとどまっており、未達懸念などは完全には拭い切れないもよう。
出尽くし感など先行する形に。
発行済み株式数の3.12%に当たる90万株、765百万円上限の自社株買い発表も、プラス視する動きは限定的。



川崎重 (TYO:7012):4869円(+284円)
大幅続伸。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断「買い」でカバレッジを開始、目標株価を7000円としている。
利益成長の源泉である航空・防衛分野の貢献度合いは同業大手2社に見劣りしないものの、株価評価の出遅れは顕著であると指摘、2社に対して年初来72%のアンダーパフォームであるとしているもよう。
相対的な利益見通しの確からしさや割安に映る株価評価から、好まれやすい立ち位置であると判断のようだ。



JMHD (TYO:3539):3265円(+210円)
大幅続伸。
前日に24年7月期の決算を発表、営業利益は91.5億円で前期比26.3%増となり、7月の上方修正水準で着地。
年間配当金は従来計画比2円増の42円としている。
25年7月期営業利益は99億円で同8.2%増の見通し、年間配当金は同2円増の44円と計画。
また、主要株主による保有株美脚に対応し、140万株、42.77億円を上限とする立会外取引での自社株買い実施も発表。



MacbeeP (TYO:7095):3330円(+315円)
大幅続伸。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は11.5億円で前年同期比14.8%増となり、会社通期計画との比較でサプライズはないものの、2ケタ増収増益となっている。
また、未定としていた年間配当金は36円とし、前期比実質22円の増配となる。
さらに、65万株、16.5億円を上限とする自社株買いを発表、一部は主要株主による株式売却に対応するものとみられる。



鎌倉新書 (TYO:6184):481円(+80円)
ストップ高。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は3.7億円で前年同期比15.2%増となり、第1四半期の同4.9%増から増益率は拡大している。
3カ年中期計画における株主還元方針を決定、これまでの安定配当方針から転換して、 3カ年中期経営計画期間中の限定措置として、配当性向100%または1株当たり20円のいずれか低いほうとすることを決定している。
これに伴い、25年1月期年間配当金は前期比16円増の20円にするとしている。



アールプランナー (TYO:2983):1238円(+19円)
反発。
12日の取引終了後に25年1月期第2四半期の業績を発表し、好材料視されている。
売上高は202.67億円(前年同期比27.9%増)、経常利益は10.47億円(前年同期比563.1%増)となった。
注文住宅、分譲住宅ともに販売棟数が増加し、売上高は順調に推移した。
費用面については、人財獲得等への積極的な投資を行った結果、販売費及び一般管理費に関しては、人員増に伴う人件費等が増加しているが、販売価格の適正化や一部建築資材の値下がり等により売上総利益が改善している。



ツクルバ (TYO:2978):877円(-47円)
反落。
12日取引終了後、24年7月期通期決算を発表した。
カウカモ事業の規模拡大により、通期売上は54.83億円(前年比+42%)、売上総利益は28.24億円(同+16%)と、それぞれ過去最高値を更新した。
また、期初方針である全社生産性の向上が順調に進捗し、営業利益は前年比+2.87億円の1.55億円と通期黒字転換を実現した。
25年7月期もカウカモ事業の規模拡大により、売上高46%増及び営業利益48%増を見込む。
ただ、経常利益が事前予想を下回ったことで、売りが優勢となっている。



PBシステムズ (TYO:4447):586円(+52円)
大幅高。
12日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表し、好材料視されている。
取得する株式の総数は30万株(自己株式を除く発行済株式総数に対する割合4.70%)、または1億8000万円を上限としており、取得期間は9月13日から12月24日までとしている。
目的は資本効率の向上を通じた株主への利益還元、および経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行を図るためとしている。

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