［東京 ３０日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比３１６円６２銭高の２万８１９５円５８銭と、反発して取引を終えた。前日の大幅安からの自律反発を期待した買いが優勢となった。円安や新型コロナウイルスの新規感染者数の減少傾向なども支えに幅広く物色され、心理的節目２万８０００円を回復した。
日経平均は２００円超高で寄り付いた後も、堅調に推移した。前日の米国株はさえない値動きだったが、前日に日本株が大幅安となった局面では時間外取引の米株先物がすでに下落しており、市場では「（米株の下げは）警戒したほどではなく、買い戻しが先行した」（国内証券）との見方が聞かれた。
値上がり銘柄は８割超と、幅広く物色された。ＴＯＰＩＸグロース指数と同バリュー指数はともに１．２％高程度で大きな偏りはなく、薄く広く買われた。東証３３業種では、全業種が値上がりした。
円安で自動車関連や機械、電子部品など輸出関連株が支援された一方、新型コロナウイルスの新規感染者数の減少傾向が意識され、空運や陸運、旅行関連、不動産といったリオープン（経済再開）関連株などの内需株が物色された。
時間外取引の米株先物が小じっかりと推移したことも、投資家心理を支えた。後場には一段高となり、前営業日比で一時約３５０円高に上昇した。市場では「前日の米株に下げ渋り感が見られたほか、円安も支えになった。（日経平均は）２万８０００円から下では押し目買いが入り、底堅さが確認された」（岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長）との声が聞かれた。
もっとも、９月米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ、９月２０―２１日）にかけて、米雇用統計や米消費者物価指数（ＣＰＩ）など重要な経済指標の発表が控えており、ボラティリティーの高まりへの警戒感もくすぶっている。
ＴＯＰＩＸは１．２５％高の１９６８．３８ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比１．２５％高の１０１２．８５ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆４５６３億９２００万円だった。東証３３業種では、全業種が値上がりした。上昇率上位には鉱業や石油・石炭製品、陸運業などが並んだ。
ＩＮＰＥＸが大幅高だったほか、日本電気やオリンパスが買われた。東京エレクトロンもしっかり。セブン＆アイ・ホールディングスやクレディセゾンはさえなかった。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１５４２銘柄（８３％）、値下がりは２４３銘柄（１３％）、変わらずは４９銘柄（２％）だった。
終値 前日比 寄り付き 安値／高値
日経平均 28195.58 +316.62 28086.72 27,944.25─2
8,233.80
ＴＯＰＩＸ 1968.38 +24.28 1957.45 1,954.57─1,
969.71
プライム指数 1012.85 +12.53 1006.89 1,005.75─1,
013.53
スタンダード指数 1013.51 +6.95 1009.21 1,008.65─1,
013.51
グロース指数 941.09 +16.37 928.93 928.34─941.
09
東証出来高(万株) 99838 東証売買代金(億円 24563.92
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