3月30日のドル・円相場は、東京市場では106円54銭から106円14銭まで下落。
欧米市場でドルは106円13銭まで下げた後に106円30銭まで反発し、106円28銭で取引を終えた。
本日4月2日のドル・円は、主に106円台前半で推移か。
全体的に動意薄の中、106円台前半で小動きとなっている。
日経平均株価の動きを手掛かり材料に、106円台前半で底堅く推移する展開が予想される。
前週末の欧米市場が聖金曜日に伴い株式や債券などの多くの金融市場が休場だったことから参加者が少なく、全体的に動意薄の展開となっている。
ただ、米中貿易摩擦問題への根強い警戒感から、ドルの上値は抑えられているもよう。
中国財政省は1日、米国からの輸入品の果物や豚肉などに最高25%の関税をそれぞれ上乗せするに対米報復措置を2日から実施することを明らかにするなど今後の米中の動向に注目が集まっている。
また、日本時間夜には3月の米ISM製造業景況指数が発表されるほか、4日は3月の米ISM日製造業景況指数、6日には3月の米雇用統計など主要な経済指標が相次いで発表される。
これらの内容を見極めたいとの理由で投資家の間では様子見ムードが広がっている。
欧米市場でドルは106円13銭まで下げた後に106円30銭まで反発し、106円28銭で取引を終えた。
本日4月2日のドル・円は、主に106円台前半で推移か。
全体的に動意薄の中、106円台前半で小動きとなっている。
日経平均株価の動きを手掛かり材料に、106円台前半で底堅く推移する展開が予想される。
前週末の欧米市場が聖金曜日に伴い株式や債券などの多くの金融市場が休場だったことから参加者が少なく、全体的に動意薄の展開となっている。
ただ、米中貿易摩擦問題への根強い警戒感から、ドルの上値は抑えられているもよう。
中国財政省は1日、米国からの輸入品の果物や豚肉などに最高25%の関税をそれぞれ上乗せするに対米報復措置を2日から実施することを明らかにするなど今後の米中の動向に注目が集まっている。
また、日本時間夜には3月の米ISM製造業景況指数が発表されるほか、4日は3月の米ISM日製造業景況指数、6日には3月の米雇用統計など主要な経済指標が相次いで発表される。
これらの内容を見極めたいとの理由で投資家の間では様子見ムードが広がっている。