日経平均は続伸。 29日の米国市場は高安まちまちで、本日の日経平均は4円高からスタートした。
ただ、米国市場の流れを受けてハイテク株に利益確定の動きが広がり、日経平均は朝方に一時22502.68円（前日比94.52円安）まで下落した。
その後は銀行株や内需株の上昇が支えとなったほか、ハイテク株の下げも一服し、日経平均は前日終値を挟んだもみ合いが続いた。
後場は日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測などにより、引けにかけて強含みとなった。
大引けの日経平均は前日比127.76円高の22724.96円となった。
東証1部の売買高は24億4557万株、売買代金は4兆5393億円だった。
MSCI定期見直しに伴う売買が発生した。
業種別では、海運業、証券、陸運業が上昇率上位だった。
一方、電気機器、その他製品、機械が下落率上位だった。
個別では、米長期金利の上昇で三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)
といった銀行株がしっかり。
ファーストリテ (T:9983)やＫＤＤＩ (T:9433)は3％前後上昇して指数を押し上げた。
格上げ観測の新日鉄住金 (T:5401)や三越伊勢丹 (T:3099)、大規模な拡張が伝わったＯＬＣ (T:4661)も上げ目立つ。
また、ジンズメイト (T:7448)がストップ高水準まで買われ、東証1部上昇率トップとなった。
一方、売買代金トップの任天堂 (T:7974)やソニー (T:6758)が2％超、ソフトバンクＧ (T:9984)やキーエンス (T:6861)が3％超の下落となった。
安川電 (T:6506)は一部証券会社の新規売り推奨もあって5％超安。
格下げ観測のＳＣＳＫ (T:9719)も下げ目立つ。
その他売買代金上位では東エレク
(T:8035)、ダイフク (T:6383)、リクルートＨＤ (T:6098)などが軟調で、トヨタ自 (T:7203)は小安い。
また、Ｆブラザーズ (T:3454)、市光工 (T:7244)、ヴィンクス (T:3784)などが東証1部下落率上位となった。