日経平均は大幅反発。 285.66円高の22457.01円（出来高概算7億3000万株）で前場の取引を終えている。
1日の米国市場でNYダウは反発し、219ドル高となった。
この日発表された米5月雇用統計は非農業部門雇用者数と平均時給の伸びが市場予想を上回ったほか、失業率が約18年ぶりの低水準となり、米経済の堅調ぶりが好感された。
米長期金利の上昇により円相場は1ドル＝109円台半ばまで下落しており、本日の日経平均もこうした流れを受けて193円高でスタートした。
寄り付き後も断続的に上げ幅を広げ、前場中ごろを過ぎると22489.66円（318.31円高）まで上昇する場面があった。
輸出関連株や金融株を中心に幅広い銘柄が買われ、東証1部の値上がり銘柄数は全体の約86％となった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)が3％超、東海カーボ (T:5301)が4％超の上昇となったほか、三菱ＵＦＪ (T:8306)や三井住友 (T:8316)といった金融株、ソニー (T:6758)や村田製 (T:6981)といったハイテク株の堅調ぶりが目立った。
トヨタ自はレーティング引き上げの動きが複数観測されている。
中小型株では日本通信 (T:9424)が連日の大幅高で東証1部上昇率トップとなり、主力製品の値上げを発表した山崎パン (T:2212)なども上位に顔を出している。
一方、任天堂 (T:7974)やマネックスＧ (T:8698)が利益確定売りに押され、ファナック (T:6954)やファーストリテ (T:9983)といった値がさ株の一角もさえない。
セクターでは、輸送用機器、海運業、非鉄金属などが上昇率上位で、その他も全般堅調。
下落したのはその他製品、鉱業の2業種のみだった。
米経済の堅調推移やイタリア政局の混乱一服、米朝の緊張緩和への期待などを背景に日経平均は一時300円を超える上昇となったが、市場はやや盛り上がりに欠ける印象である。
海外情勢に一喜一憂し、ギャップアップ・ダウンの生じやすい相場展開となっているため、足元の反発局面でも恩恵を受けている投資家は限られそうだ。
新興市場ではマザーズ指数が小幅に続落している。
主力大型株に物色が向かっている面もあるだろうが、個人投資家のマインドがさほど改善していないことを映していると考えられる。
今週は7日に日米首脳会談、来週には米朝首脳会談や米連邦公開市場委員会（FOMC）などの重要イベントが控えており、これらを見極めたいとの思惑も徐々に広がるだろう。
後場の日経平均は節目の22500円を前にこう着感を強めるとみられ、引き続き材料株の個別物色中心の相場展開を想定しておきたい。
（小林大純）