[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;27589.14;-224.12TOPIX;1966.67;-17.17
[寄り付き概況]
6日の日経平均は224.12円安の27589.14円と続落して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は80.34ドル高の33482.72ドル、ナスダックは129.46ポイント安の11996.86で取引を終了した。
ADP雇用統計やISM非製造業景況指数が冴えず、追加利上げへの警戒感が後退し、寄り付き後、上昇。
その後、クリーブランド連銀のメスター総裁が利上げ軌道維持を支持する姿勢を示すと一時ダウ平均は下落に転じた。
しかし、景気減速に備えたデイフェンシブ銘柄の買いが下支えとなり、プラス圏を回復。
一方で、ハイテクは需要鈍化懸念から売りが続き、ナスダック総合指数は終日軟調に推移、主要株価指数はまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が上昇したものの、ナスダック総合指数が1.07%、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が1.80%、それぞれ下落しており、東京市場でハイテク株や半導体関連株の買い手控え要因となった。
また、台湾の蔡英文総統が米マッカーシー下院議長と会談したことから、米中対立が激化することが懸念され、市場のムードを重くした。
一方、昨日、ダウ平均が反発したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、昨日の日経平均が400円台の大幅安となったことから、押し目待ちの買いが入りやすく、さらに、日経平均2
7700円台半ばに位置する25日移動平均線が下値支持線として機能することを想定し、ここからの下値は限定的とする見方もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は3月26日-4月1日に国内株を6週ぶりに買い越した。
買越額は622億円だった。
セクター別では、機械、電気機器、金属製品、鉄鋼、非鉄金属などが値下がり率上位、電気・ガス業、医薬品が値上がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、東エレク (TYO:8035)、富士通 (TYO:6702)、ダイキン (TYO:6367)、信越化 (TYO:4063)、ルネサス (TYO:6723)、ディスコ (TYO:6146)、ニデック (TYO:6594)、レーザーテック (TYO:6920)、楽天グループ (TYO:4755)、アドバンテスト (TYO:6857)、キーエンス (TYO:6861)、HOYA (TYO:7741)、コマツ (TYO:6301)、郵船 (TYO:9101)、ソニーG (TYO:6758)、ファナック (TYO:6954)、日立 (TYO:6501)などが下落。
他方、第一三共 (TYO:4568)、武田薬 (TYO:4502)、任天堂 (TYO:7974)、ファーストリテ (TYO:9983)、JT (TYO:2914)などが上昇している。
日経平均;27589.14;-224.12TOPIX;1966.67;-17.17
[寄り付き概況]
6日の日経平均は224.12円安の27589.14円と続落して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は80.34ドル高の33482.72ドル、ナスダックは129.46ポイント安の11996.86で取引を終了した。
ADP雇用統計やISM非製造業景況指数が冴えず、追加利上げへの警戒感が後退し、寄り付き後、上昇。
その後、クリーブランド連銀のメスター総裁が利上げ軌道維持を支持する姿勢を示すと一時ダウ平均は下落に転じた。
しかし、景気減速に備えたデイフェンシブ銘柄の買いが下支えとなり、プラス圏を回復。
一方で、ハイテクは需要鈍化懸念から売りが続き、ナスダック総合指数は終日軟調に推移、主要株価指数はまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が上昇したものの、ナスダック総合指数が1.07%、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が1.80%、それぞれ下落しており、東京市場でハイテク株や半導体関連株の買い手控え要因となった。
また、台湾の蔡英文総統が米マッカーシー下院議長と会談したことから、米中対立が激化することが懸念され、市場のムードを重くした。
一方、昨日、ダウ平均が反発したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、昨日の日経平均が400円台の大幅安となったことから、押し目待ちの買いが入りやすく、さらに、日経平均2
7700円台半ばに位置する25日移動平均線が下値支持線として機能することを想定し、ここからの下値は限定的とする見方もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は3月26日-4月1日に国内株を6週ぶりに買い越した。
買越額は622億円だった。
セクター別では、機械、電気機器、金属製品、鉄鋼、非鉄金属などが値下がり率上位、電気・ガス業、医薬品が値上がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、東エレク (TYO:8035)、富士通 (TYO:6702)、ダイキン (TYO:6367)、信越化 (TYO:4063)、ルネサス (TYO:6723)、ディスコ (TYO:6146)、ニデック (TYO:6594)、レーザーテック (TYO:6920)、楽天グループ (TYO:4755)、アドバンテスト (TYO:6857)、キーエンス (TYO:6861)、HOYA (TYO:7741)、コマツ (TYO:6301)、郵船 (TYO:9101)、ソニーG (TYO:6758)、ファナック (TYO:6954)、日立 (TYO:6501)などが下落。
他方、第一三共 (TYO:4568)、武田薬 (TYO:4502)、任天堂 (TYO:7974)、ファーストリテ (TYO:9983)、JT (TYO:2914)などが上昇している。