*15:38JST 日経平均は9日ぶり反落、アジア市況やナスダック先物の下落で33000円割れ
日経平均は9日ぶり反落。
6日の米株式市場でダウ平均は198.78ドル安と続落、ナスダック総合指数は-1.05％と3日続落。
8月ISM非製造業景況指数が予想を上回り、長期金利が上昇するなかハイテク株を中心に軟調に推移した。
一方、米地区連銀経済報告で景気や雇用の鈍化の兆候が示されると金利上昇が一服、終盤にかけては下げ幅を縮小した。
米株安を受けて日経平均は122.47円安からスタート。
為替の円安を背景に即座に切り返すと80円程上昇に転じる場面もあった。
しかし、連日の上昇に伴う短期的な過熱感が意識されるなか、米長期金利の上昇を嫌気したハイテク・グロース（成長）株の下落が重しになり再び下落。
午後は中国・香港株や時間外取引のナスダック100指数先物が下げ幅を広げたことで売りが広がり、日経平均は終盤にかけて33000円を割り込んだ。
大引けの日経平均は前日比249.94円安の32991.08円となった。
東証プライム市場の売買高は14億5499万株、売買代金は3兆6493億円だった。
セクターでは鉄鋼、精密機器、非鉄金属が下落率上位に並んだ一方、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭製品が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の63％、対して値上がり銘柄は34％だった。
個別では、アドバンテスト (TYO:6857)を筆頭にソシオネクスト (TYO:6526)、レーザーテック (TYO:6920)の半導体が大きく下落。
ニデック (TYO:6594)、SMC (TYO:6273)、ダイキン (TYO:6367)、ローム (TYO:6963)、芝浦メカ (TYO:6590)、HOYA (TYO:7741)などのハイテクも全般下落。
中国政府が政府機関の職員に「iPhone（アイフォーン）」など外国メーカーの携帯機器の職場への持ち込みを禁止したとの報道で村田製 (TYO:6981)、イビデン (TYO:4062)などアップル関連株が大きく下落した。
米長期金利の上昇を嫌気し、ラクス (TYO:3923)、インソース (TYO:6200)、エムスリー (TYO:2413)のグロース株が大幅安。
不正行為の疑いが一部で報じられたネクステージ (TYO:3186)は続落。
ユニプレス (TYO:5949)は国内証券のレーティング格下げが嫌気されて下落した。
一方、国内証券が目標株価を引き上げた三菱重工 (TYO:7011)のほか、川崎重工 (TYO:7012)
が連日で強い動き。
原油市況の強含みを受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業が上昇。
国内証券が揃って目標株価を引き上げた三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)、伊藤忠 (TYO:8001)などの商社は、前場は買われていたが後場には失速した。
三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)の不動産株は国内の脱デフレ期待から上値追いの展開。
業績予想を上方修正したトーホー (TYO:8142)がストップ高まで買われ、丹青社 (TYO:9743)も大幅高。
国内証券によるレーティング格上げが好感されたタダノ (TYO:6395)、国内証券が目標株価を引き上げた竹内製作所 (TYO:6432)も大きく上昇。
ほか、ソフトバンク (TYO:9434)、NTT (TYO:9432)の通信、JR東日本 (TYO:9020)、JR西日本 (TYO:9021)の陸運の上昇が目立った。
6日の米株式市場でダウ平均は198.78ドル安と続落、ナスダック総合指数は-1.05％と3日続落。
8月ISM非製造業景況指数が予想を上回り、長期金利が上昇するなかハイテク株を中心に軟調に推移した。
一方、米地区連銀経済報告で景気や雇用の鈍化の兆候が示されると金利上昇が一服、終盤にかけては下げ幅を縮小した。
米株安を受けて日経平均は122.47円安からスタート。
為替の円安を背景に即座に切り返すと80円程上昇に転じる場面もあった。
しかし、連日の上昇に伴う短期的な過熱感が意識されるなか、米長期金利の上昇を嫌気したハイテク・グロース（成長）株の下落が重しになり再び下落。
午後は中国・香港株や時間外取引のナスダック100指数先物が下げ幅を広げたことで売りが広がり、日経平均は終盤にかけて33000円を割り込んだ。
大引けの日経平均は前日比249.94円安の32991.08円となった。
東証プライム市場の売買高は14億5499万株、売買代金は3兆6493億円だった。
セクターでは鉄鋼、精密機器、非鉄金属が下落率上位に並んだ一方、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭製品が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の63％、対して値上がり銘柄は34％だった。
個別では、アドバンテスト (TYO:6857)を筆頭にソシオネクスト (TYO:6526)、レーザーテック (TYO:6920)の半導体が大きく下落。
ニデック (TYO:6594)、SMC (TYO:6273)、ダイキン (TYO:6367)、ローム (TYO:6963)、芝浦メカ (TYO:6590)、HOYA (TYO:7741)などのハイテクも全般下落。
中国政府が政府機関の職員に「iPhone（アイフォーン）」など外国メーカーの携帯機器の職場への持ち込みを禁止したとの報道で村田製 (TYO:6981)、イビデン (TYO:4062)などアップル関連株が大きく下落した。
米長期金利の上昇を嫌気し、ラクス (TYO:3923)、インソース (TYO:6200)、エムスリー (TYO:2413)のグロース株が大幅安。
不正行為の疑いが一部で報じられたネクステージ (TYO:3186)は続落。
ユニプレス (TYO:5949)は国内証券のレーティング格下げが嫌気されて下落した。
一方、国内証券が目標株価を引き上げた三菱重工 (TYO:7011)のほか、川崎重工 (TYO:7012)
が連日で強い動き。
原油市況の強含みを受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業が上昇。
国内証券が揃って目標株価を引き上げた三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)、伊藤忠 (TYO:8001)などの商社は、前場は買われていたが後場には失速した。
三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)の不動産株は国内の脱デフレ期待から上値追いの展開。
業績予想を上方修正したトーホー (TYO:8142)がストップ高まで買われ、丹青社 (TYO:9743)も大幅高。
国内証券によるレーティング格上げが好感されたタダノ (TYO:6395)、国内証券が目標株価を引き上げた竹内製作所 (TYO:6432)も大きく上昇。
ほか、ソフトバンク (TYO:9434)、NTT (TYO:9432)の通信、JR東日本 (TYO:9020)、JR西日本 (TYO:9021)の陸運の上昇が目立った。