[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;32742.29;-34.08TOPIX;2379.48;-0.43
[寄り付き概況]
13日の日経平均は34.08円安の32742.29円と反落して取引を開始した。
前日12日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は17.73ドル安の34645.99ドル、ナスダックは144.28ポイント安の13773.61で取引を終了した。
8月消費者物価指数(CPI)発表を翌日に控えた警戒感に寄り付き後、下落。
ソフトランディング期待にダウは一時プラス圏に回復もハイテクの売りに押され上昇を維持できなかった。
携帯端末のアップル(AAPL)やソフトウエア・メーカーのオラクル(ORCL)の下落がハイテクセクターの重しとなり、ナスダック総合指数は終盤にかけて下げ幅を拡大した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
特に、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1%を超す下げとなったことが、東京市場でハイテク株やグロース株の買い手控え要因となった。
また、原油価格が上昇しインフレ懸念が強まっている中、今晩、8月の米消費者物価指数(CPI)、明日は8月の米生産者物価指数(PPI)の発表が控えていることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、外為市場で1ドル=147円10銭台と、昨日15時頃と比べ30銭ほど円安・ドル高水準となったことが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
また、日経平均は32500円台に位置する75日移動平均線が下値支持線として機能しているとの見方から、下値余地は限定的と見る向きもあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された8月の国内企業物価指数は、前年同月比3.2%上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同3.2%上昇だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、食料品、情報・通信業、機械などが値下がり率上位、鉱業、ゴム製品、石油石炭製品、海運業、銀行業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、キーエンス (TYO:6861)、川崎重 (TYO:7012)、ディスコ<
6146>、日立 (TYO:6501)、村田製 (TYO:6981)、ルネサス (TYO:6723)、信越化 (TYO:4063)、IHI (TYO:7013)、ソニーG (TYO:6758)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ダイキン (TYO:6367)、アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)などが下落。
他方、INPEX (TYO:1605)、ブリヂストン (TYO:5108)、川崎船 (TYO:9107)、ENEOS (TYO:5020)、富士フイルムHD (TYO:4901)、三菱UFJ (TYO:8306)、郵船 (TYO:9101)、東電力HD (TYO:9501)、商船三井 (TYO:9104)、JFE (TYO:5411)、コマツ (TYO:6301)、JAL (TYO:9201)などが上昇している。
日経平均;32742.29;-34.08TOPIX;2379.48;-0.43
[寄り付き概況]
13日の日経平均は34.08円安の32742.29円と反落して取引を開始した。
前日12日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は17.73ドル安の34645.99ドル、ナスダックは144.28ポイント安の13773.61で取引を終了した。
8月消費者物価指数(CPI)発表を翌日に控えた警戒感に寄り付き後、下落。
ソフトランディング期待にダウは一時プラス圏に回復もハイテクの売りに押され上昇を維持できなかった。
携帯端末のアップル(AAPL)やソフトウエア・メーカーのオラクル(ORCL)の下落がハイテクセクターの重しとなり、ナスダック総合指数は終盤にかけて下げ幅を拡大した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
特に、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1%を超す下げとなったことが、東京市場でハイテク株やグロース株の買い手控え要因となった。
また、原油価格が上昇しインフレ懸念が強まっている中、今晩、8月の米消費者物価指数(CPI)、明日は8月の米生産者物価指数(PPI)の発表が控えていることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、外為市場で1ドル=147円10銭台と、昨日15時頃と比べ30銭ほど円安・ドル高水準となったことが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
また、日経平均は32500円台に位置する75日移動平均線が下値支持線として機能しているとの見方から、下値余地は限定的と見る向きもあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された8月の国内企業物価指数は、前年同月比3.2%上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同3.2%上昇だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、食料品、情報・通信業、機械などが値下がり率上位、鉱業、ゴム製品、石油石炭製品、海運業、銀行業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、キーエンス (TYO:6861)、川崎重 (TYO:7012)、ディスコ<
6146>、日立 (TYO:6501)、村田製 (TYO:6981)、ルネサス (TYO:6723)、信越化 (TYO:4063)、IHI (TYO:7013)、ソニーG (TYO:6758)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ダイキン (TYO:6367)、アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)などが下落。
他方、INPEX (TYO:1605)、ブリヂストン (TYO:5108)、川崎船 (TYO:9107)、ENEOS (TYO:5020)、富士フイルムHD (TYO:4901)、三菱UFJ (TYO:8306)、郵船 (TYO:9101)、東電力HD (TYO:9501)、商船三井 (TYO:9104)、JFE (TYO:5411)、コマツ (TYO:6301)、JAL (TYO:9201)などが上昇している。