*15:28JST 日経平均は反発、米ハイテク安が重しも配当再投資を意識し下げ渋る
日経平均は反発。
26日の米株式市場でダウ平均は388.00ドル安、ナスダック総合指数は-1.56％とそれぞれ反落。
ミネアポリス連銀総裁が追加利上げの必要性に言及したほか、JPモルガンのダイモン最高経営責任者（CEO）が政策金利が7％まで上昇するリスクを警告したため、金利高を警戒した売りが先行。
経済指標の下振れで景気減速懸念も強まり一段安となった。
米株安を受けて日経平均は291.68円安からスタートすると一時32000円を割り込んだ。
一方、為替の円安基調が続くなか心理的な節目割れでは押し目買いも入り下げ渋った。
また、堅調なアジア市況や時間外取引の米株価指数先物も支援材料に緩やかに下げ幅を縮めた。
午後は大引けにかけて見込まれる配当再投資を意識した買い戻しが入り、終盤にかけて日経平均はプラス圏に浮上した。
大引けの日経平均は前日比56.85円高の32371.90円となった。
東証プライム市場の売買高は15億8606万株、売買代金は3兆9250億円だった。
セクターでは医薬品、その他金融、不動産が上昇率上位に並んだ一方、海運、電気・ガス、鉄鋼が下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の72％、対して値下がり銘柄は26％だった。
個別では、第一三共 (TYO:4568)やエーザイ (TYO:4523)の医薬品、出光興産 (TYO:5019)や石油資源開発 (TYO:1662)の資源関連、カチタス (TYO:8919)や住友不動産 (TYO:8830)、三菱地所 (TYO:8802)の不動産が上昇。
芝浦メカ (TYO:6590)、キーエンス (TYO:6861)、ソニーＧ (TYO:6758)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)のハイテクの一角も堅調。
プラスアルファコンサル (TYO:4071)は国内証券の新規買い推奨で大幅高。
ほか、メドレー (TYO:4480)は新規買い推奨、大東建託 (TYO:1878)は投資判断の格上げが好感された。
上半期収益予想を上方修正した西華産業 (TYO:8061)、東証プライムの上場維持基準への適合に向けた取組みを継続するとしたセグエＧ (TYO:3968)、投資有価証券の一部売却による特別利益計上を発表したテクノスジャパン (TYO:3666)などは大幅高となった。
一方、明日の配当落ちを意識しての動きか、四国電力 (TYO:9507)や関西電力 (TYO:9503)の電気・ガス、商船三井 (TYO:9104)や郵船 (TYO:9101)の海運、中部鋼板 (TYO:5461)、淀川製鋼所 (TYO:5451)の鉄鋼、八十二銀行 (TYO:8359)や高知銀行 (TYO:8416)の銀行などバリュー（割安）セクターが下落。
円安基調が続くなかではあるが三菱自動車 (TYO:7211)、日産自動車 (TYO:7201)の輸送用機器、TOYOTIRE (TYO:5105)、横浜ゴム (TYO:5101)のゴム製品の一角が軟調。
ファーストリテ (TYO:9983)、ディスコ (TYO:6146)、ダイキン (TYO:6367)、ニデック (TYO:6594)、村田製 (TYO:6981)
などの値がさ株やハイテクの一角も冴えない。
太陽誘電 (TYO:6976)、スタンレー電気 (TYO:6923)は投資判断の格下げが確認された。
業績予想を下方修正したコナカ (TYO:7494)、決算が出尽くし感につながったスギHD (TYO:7649)は大きく下落した。
26日の米株式市場でダウ平均は388.00ドル安、ナスダック総合指数は-1.56％とそれぞれ反落。
ミネアポリス連銀総裁が追加利上げの必要性に言及したほか、JPモルガンのダイモン最高経営責任者（CEO）が政策金利が7％まで上昇するリスクを警告したため、金利高を警戒した売りが先行。
経済指標の下振れで景気減速懸念も強まり一段安となった。
米株安を受けて日経平均は291.68円安からスタートすると一時32000円を割り込んだ。
一方、為替の円安基調が続くなか心理的な節目割れでは押し目買いも入り下げ渋った。
また、堅調なアジア市況や時間外取引の米株価指数先物も支援材料に緩やかに下げ幅を縮めた。
午後は大引けにかけて見込まれる配当再投資を意識した買い戻しが入り、終盤にかけて日経平均はプラス圏に浮上した。
大引けの日経平均は前日比56.85円高の32371.90円となった。
東証プライム市場の売買高は15億8606万株、売買代金は3兆9250億円だった。
セクターでは医薬品、その他金融、不動産が上昇率上位に並んだ一方、海運、電気・ガス、鉄鋼が下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の72％、対して値下がり銘柄は26％だった。
個別では、第一三共 (TYO:4568)やエーザイ (TYO:4523)の医薬品、出光興産 (TYO:5019)や石油資源開発 (TYO:1662)の資源関連、カチタス (TYO:8919)や住友不動産 (TYO:8830)、三菱地所 (TYO:8802)の不動産が上昇。
芝浦メカ (TYO:6590)、キーエンス (TYO:6861)、ソニーＧ (TYO:6758)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)のハイテクの一角も堅調。
プラスアルファコンサル (TYO:4071)は国内証券の新規買い推奨で大幅高。
ほか、メドレー (TYO:4480)は新規買い推奨、大東建託 (TYO:1878)は投資判断の格上げが好感された。
上半期収益予想を上方修正した西華産業 (TYO:8061)、東証プライムの上場維持基準への適合に向けた取組みを継続するとしたセグエＧ (TYO:3968)、投資有価証券の一部売却による特別利益計上を発表したテクノスジャパン (TYO:3666)などは大幅高となった。
一方、明日の配当落ちを意識しての動きか、四国電力 (TYO:9507)や関西電力 (TYO:9503)の電気・ガス、商船三井 (TYO:9104)や郵船 (TYO:9101)の海運、中部鋼板 (TYO:5461)、淀川製鋼所 (TYO:5451)の鉄鋼、八十二銀行 (TYO:8359)や高知銀行 (TYO:8416)の銀行などバリュー（割安）セクターが下落。
円安基調が続くなかではあるが三菱自動車 (TYO:7211)、日産自動車 (TYO:7201)の輸送用機器、TOYOTIRE (TYO:5105)、横浜ゴム (TYO:5101)のゴム製品の一角が軟調。
ファーストリテ (TYO:9983)、ディスコ (TYO:6146)、ダイキン (TYO:6367)、ニデック (TYO:6594)、村田製 (TYO:6981)
などの値がさ株やハイテクの一角も冴えない。
太陽誘電 (TYO:6976)、スタンレー電気 (TYO:6923)は投資判断の格下げが確認された。
業績予想を下方修正したコナカ (TYO:7494)、決算が出尽くし感につながったスギHD (TYO:7649)は大きく下落した。