日経平均は大幅反発、先物主導で40000円台に迫る上昇

*15:30JST 日経平均は大幅反発、先物主導で40000円台に迫る上昇 2月29日の米国市場は反発。
ダウ平均は47.37ドル高（+0.12%）の38996.39ドル、ナスダックは144.18ポイント高（+0.90%）の16,091.92、S＆P500は26.51ポイント高
（+0.52%）の5096.27で取引を終了した。
1月コアPCE価格指数が予想に一致し、前年比でインフレ改善の基調が維持されたため安心感から買われ、寄り付き後は上昇。

その後、1月個人支出や2月シカゴPMI、1月中古住宅販売仮契約が予想外に悪化したため、景気減速懸念にダウは下落に転じた。
下院が短期つなぎ予算案を可決すると、当面の政府機関閉鎖への懸念が緩和し下げ幅を縮小。
ハイテクは長期金利の低下を好感し、終日堅調に推移し相場を支え終盤にかけ上げ幅を拡大。
ダウもプラス圏を回復し終了した。
ナスダックは過去最高値を更新。


米国株の上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は大幅高となったことから、東エレク (TYO:8035)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)、スクリーンHD (TYO:7735)など半導体株の一角が上昇。
また、先物市場を中心に新規の買いおよび買戻しが入っているとの観測も浮上し、日経平均は後場も上げ幅を拡大。
取引時間中および終値ベースの史上最高値を更新する強い展開となった。
なお、14時41分、一足先に日経平均先物は40010円まで上昇した。


大引けの日経平均は前日比744.63円高（＋1.90%）の39910.82円となった。
東証プライム市場の売買高は17億9096万株、売買代金5兆1146億円だった。
セクター別では、鉱業、石油・石炭製品、電気機器、海運業、保険業などが上昇した一方、パルプ・紙、空運業、小売業、水産・農林業、倉庫・運輸関連業などが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は48％、対して値下がり銘柄は48％となっている。


日経平均採用銘柄では、東エレクが2月16日につけた上場来高値を更新する大幅高となったほか、日本製鋼所 (TYO:5631)、ニコン (TYO:7731)、川崎汽船 (TYO:9107)、三菱地所 (TYO:8802)
と幅広い業種が買われた。
日経平均以外の銘柄では、AI関連のさくらインターネット (TYO:3778)が大商いで急伸したほか、半導体関連のTOWA (TYO:6315)が一部証券会社のレポートを材料に買われた。


一方、総務省が行政指導を行うと報じられたラインヤフー (TYO:4689)が売り優勢となったほか、サッポロHD (TYO:2501)、サイバーエージ (TYO:4751)、住友ファーマ (TYO:4506)、あおぞら銀行 (TYO:8304)がさえない。