[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;39182.06;+305.35TOPIX;2767.85;+11.41
[寄り付き概況]
13日の日経平均は305.35円高の39182.06円と反発して取引を開始した。
前日12日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は35.21ドル安の38712.21ドル、ナスダックは264.89ポイント高の17608.44で取引を終了した。
予想を下回った5月消費者物価指数
(CPI)を受け年内の利下げ期待を受けた買いに、寄り付き後、上昇。
連邦準備制度理事会(FRB)が連邦公開市場委員会(FOMC)で予想通り政策金利据え置きを決定もメンバー予測で年内の利下げ予想が3回から1回に修正され金利が下げ止まると、ダウは下落に転じた。
ナスダックは半導体関連が引き続き支援し終日堅調に推移し連日で過去最高値を更新した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が大きく上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、外為市場で一時1ドル=155円70銭台と、昨日15時頃と比べ1円50銭ほど円高・ドル安に振れた円相場が、その後、円高一服となったことも株式市場で安心感となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が小幅ながら下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米消費者物価指数(CPI)の発表や米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果公表などのイベントは通過したが、米国では今晩、5月の生産者物価指数(PPI)が発表されることから、これを見極めたいとして引き続き積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は6月2-8日に国内株を7週ぶりに売り越した。
売越額は3466億円だった。
セクター別では、機械、証券商品先物、サービス業、電気機器、石油石炭製品などが値上がり率上位、海運業、鉱業、電気・ガス業、繊維製品、医薬品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、TDK (TYO:6762)、三菱重 (TYO:7011)、ルネサス (TYO:6723)、アドバンテスト (TYO:6857)、SUMCO (TYO:3436)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ディスコ (TYO:6146)、リクルートHD (TYO:6098)、信越化 (TYO:4063)、ダイキン (TYO:6367)、スクリーンHD (TYO:7735)、ソニーG (TYO:6758)、ニデック (TYO:6594)、村田製 (TYO:6981)、ファーストリテ (TYO:9983)などが上昇。
他方、北海道電力 (TYO:9509)、第一生命HD (TYO:8750)、東電力HD (TYO:9501)、三菱商 (TYO:8058)、三井物 (TYO:8031)、キヤノン (TYO:7751)、INPEX (TYO:1605)、郵船 (TYO:9101)、任天堂
(TYO:7974)、日産自 (TYO:7201)、東京海上 (TYO:8766)などが下落している。
日経平均;39182.06;+305.35TOPIX;2767.85;+11.41
[寄り付き概況]
13日の日経平均は305.35円高の39182.06円と反発して取引を開始した。
前日12日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は35.21ドル安の38712.21ドル、ナスダックは264.89ポイント高の17608.44で取引を終了した。
予想を下回った5月消費者物価指数
(CPI)を受け年内の利下げ期待を受けた買いに、寄り付き後、上昇。
連邦準備制度理事会(FRB)が連邦公開市場委員会(FOMC)で予想通り政策金利据え置きを決定もメンバー予測で年内の利下げ予想が3回から1回に修正され金利が下げ止まると、ダウは下落に転じた。
ナスダックは半導体関連が引き続き支援し終日堅調に推移し連日で過去最高値を更新した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が大きく上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
また、外為市場で一時1ドル=155円70銭台と、昨日15時頃と比べ1円50銭ほど円高・ドル安に振れた円相場が、その後、円高一服となったことも株式市場で安心感となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が小幅ながら下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米消費者物価指数(CPI)の発表や米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果公表などのイベントは通過したが、米国では今晩、5月の生産者物価指数(PPI)が発表されることから、これを見極めたいとして引き続き積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は6月2-8日に国内株を7週ぶりに売り越した。
売越額は3466億円だった。
セクター別では、機械、証券商品先物、サービス業、電気機器、石油石炭製品などが値上がり率上位、海運業、鉱業、電気・ガス業、繊維製品、医薬品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、TDK (TYO:6762)、三菱重 (TYO:7011)、ルネサス (TYO:6723)、アドバンテスト (TYO:6857)、SUMCO (TYO:3436)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ディスコ (TYO:6146)、リクルートHD (TYO:6098)、信越化 (TYO:4063)、ダイキン (TYO:6367)、スクリーンHD (TYO:7735)、ソニーG (TYO:6758)、ニデック (TYO:6594)、村田製 (TYO:6981)、ファーストリテ (TYO:9983)などが上昇。
他方、北海道電力 (TYO:9509)、第一生命HD (TYO:8750)、東電力HD (TYO:9501)、三菱商 (TYO:8058)、三井物 (TYO:8031)、キヤノン (TYO:7751)、INPEX (TYO:1605)、郵船 (TYO:9101)、任天堂
(TYO:7974)、日産自 (TYO:7201)、東京海上 (TYO:8766)などが下落している。