日経平均は反発、やや先物主導の地合いで売買代金は低迷

*12:05JST 日経平均は反発、やや先物主導の地合いで売買代金は低迷 　日経平均は反発。
前日比239.05円高（＋0.63％）の38190.85円（出来高概算6億6000万株）で前場の取引を終えている。


　21日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は55.52ドル高（＋0.14％）の40890.49ドル、ナスダックは102.05ポイント高（＋0.57％）の17918.99、S&P500は23.73ポイント高（＋0.42％）の5620.85で取引を終了した。
3月までの1年間の雇用者数の大幅下方修正で利下げ期待に買われ、寄り付き後、上昇。
一部小売りの好決算が支援したほか、長期金利の低下でハイテクも買われ、相場は終日底堅く推移した。
パウエル議長の講演を控えた調整売りに一時伸び悩んだが、終盤にかけ、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した7月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で9月の利下げが示唆されると、再び買われ終了。


　米株式市場が上昇したことから、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
為替の円高傾向が嫌気されて日経平均は37883.86円まで下げる場面も見られたが、売り買い一巡後は切り返し、先物主導でじりじりと上げ幅を拡大。
一時前日比400円超と8月1日以来の水準まで上昇する場面がみられた。
ただ、プライム市場の売買代金は1.8兆円と商いは膨らまなかった。


　日経平均採用銘柄では、国内証券会社のポジティブなレポートを材料に住友ファーマ (TYO:4506)、IHI (TYO:7013)、オムロン (TYO:6645)が買われた。
このほか、エーザイ (TYO:4523)、中外製薬 (TYO:4519)、アステラス製薬 (TYO:4503)、塩野義製薬 (TYO:4507)と医薬品セクターの上げも目立った。


　一方、スクリーンHD (TYO:7735)が売り優勢となったほか、米金利低下が嫌気されて野村 (TYO:8604)、大和証G (TYO:8601)など証券株が売られた。
また、千葉銀行 (TYO:8331)、ふくおか
(TYO:8354)、コンコルディア (TYO:7186)など地銀株もさえない。
このほか、ディスコ (TYO:6146)、オークマ (TYO:6103)、トヨタ自 (TYO:7203)が売られた。


　業種別では、医薬品、石油・石炭製品、化学、倉庫・運輸関連業、食料品などが上昇した一方、証券・商品先物取引業、ゴム製品、輸送用機器。
銀行業、非鉄金属などが下落した。


　ドル・インデックスは100台に突入する場面がみられるなど弱い動きが続いており、年初来安値を更新している。
投機筋による円売りポジションの解消は一服したが、円売り傾向は強まっており、後場の為替市場もドルの動向には念のため警戒しておきたい。
後場の東京市場は、為替が大きく動かない限り、ジャクソンホール会合開催開始で様子見姿勢が強まり、日経平均は38000円水準でのもみ合いとなろう。