日経平均は大幅反落。 19日の海外市場ではアジア・欧州株が全面高となったものの、米国市場の反応は限られ、NYダウは27ドル高となった。
こうした流れを受けて日経平均は18円安からスタートしたが、寄り付き後は下げ幅を拡大する展開となった。
ニューヨーク原油価格が時間外で下落したことや、為替相場が1ドル＝116円台まで円高に振れたこと、アジア株安などが嫌気された。
日経平均の下げ幅は600円を超え、15年1月に付けていた昨年来安値を更新した。
東証1部上場銘柄の97％が下落する全面安の展開だった。
大引けの日経平均は前日比632.18円安の16416.19円となった。
東証1部の売買高は25億6622万株、売買代金は2兆6725億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、鉱業、海運業、不動産業、石油・石炭製品が5％を超える下落となった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ファーストリテ (T:9983)、みずほ (T:8411)など売買代金上位は軒並み下落。
ソニー (T:6758)が8％近く下げ、任天堂 (T:7974)も7％安に。
ダイキン (T:6367)や三菱地所 (T:8802)は6％超の下落。
また、ＣＯＯＫＰＡＤ (T:2193)がストップ安まで売られ、ソフトバンテク (T:4726)、テクノスジャパ {{|0:}}などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、日経平均採用銘柄では花王 (T:4452)と日水 (T:1332)のみプラスを確保した。
また、サイバネット (T:4312)がストップ高まで上昇し、ＪＡＣ {{|0:}}やさくら {{|0:}}などとともに東証1部上昇率上位となった。