[日本インタビュ新聞社] - ■エディオン、サイバーエージェントなど大手企業が参入、クラブ経営に新風
Ｊリーグは世界のスポーツ産業の中で急速な成長を遂げている。２０２３年度のＪリーグの売上は前期比１１％増の１５１７億円で過去最高を記録した。外資の参入や株式上場解禁に伴い、クラブ経営に新たな展開が見られる。特に注目されるのは、Ｊ１リーグで優勝争いを繰り広げているサンフレッチェ広島とＦＣ町田ゼルビアである。両クラブともオーナーチェンジを経ており、新たな経営体制のもとで躍進を遂げている。
サンフレッチェ広島は、家電量販店のエディオン＜２７３０＞（東証プライム）が２０２３年６月にホームスタジアムの命名権を取得し、７月には第３者割当増資を引き受け、約７６％の議決権を保有する大株主となった。一方、ＦＣ町田ゼルビアは２０１８年１０月にサイバーエージェント＜４７５１＞（東証プライム）のグループ会社となり、高校サッカーの名将・黒田剛氏を監督に迎えて、昨シーズンＪ２優勝、今シーズンＪ１で旋風を巻き起こしている。両クラブは現在、勝ち点５５で並び、得失点差わずか４点の僅差で首位争いを展開している。
Ｊリーグでは、他のクラブでもオーナーチェンジが進んでいる。昨シーズン初優勝の神戸は楽天グループ＜４７５５＞（東証プライム）、鹿島アントラーズはメルカリ＜４３８５＞（東証プライム）、ＦＣ東京はＭＩＸＩ＜２１２１＞（東証プライム）が大株主となっている。湘南ベルマーレはＲＩＺＡＰグループ＜２９２８＞（札証アンビシャス）グループと三栄建築設計の合弁会社が経営権を取得し、Ｊ３首位の大宮アルディージャは世界的エナジードリンクメーカーのレッドブルが株式を取得した。
このようなオーナーチェンジと大手企業の参入は、Ｊリーグクラブの経営に新たな視点と資金をもたらしている。クラブの経営基盤強化や戦力補強につながり、リーグ全体の競争力向上に寄与している。同時に、こうした大株主企業の露出増加が新たな株価材料となる可能性も指摘されている。Ｊリーグの成長と共に、スポーツビジネスにおける投資機会が広がりつつあると言えるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）